福祉の仕事で転職に成功し年収アップを確実にする方法

介護や福祉の仕事は楽しくてやりがいがあるものです!

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【実態】ホワイトな介護・福祉職は「ポジティブ」な新3K・新5K!

ホワイトな介護・福祉職は「ポジティブ」な新3K・新5K!そんな職場をみつけましょう!

「介護の仕事はネガティブなイメージがある・・・」

「『きつい・汚い・危険』という3Kのイメージがある」

介護や福祉に対して、ネガティブなイメージをお持ちではありませんか?

ざっくりとした結論から述べると、「3K」のイメージは、「おおよそ正しい」と言えます。

しかし勘違いして欲しくないのは、「このような3Kが当てはまるような、職場ばかりではない」ということです。

最近では介護・福祉業界は、「職場環境の改善が進んでいる傾向」にあります。

このというイメージを払拭しないと介護人材福祉人材と呼べる人たちが集まってこないことが大きな原因です

この「3K」から、「介護や福祉の転職をする際には、業務改善が進んでいる職場がやりがいをもって働きやすい」と言えます。

今回は「介護・福祉職の仕事はポジティブな新3K・新5K」をテーマにお話ししたいと思います。

こんな方にオススメ♪

・介護職に悪いイメージがある方へ

・介護や福祉の仕事をポジティブに考えたい方へ

 

結論
・ホワイトな職場なら必ず「やりがい」を感じることができる

介護・福祉職の仕事は3K・5Kとは?

介護職や福祉職は、労働環境が厳しいことでイメージが浸透している傾向にあります。

「きつい・汚い・危険」の頭文字をとって「3K」と呼ばれています。

このことから「長期間勤務ことが難しい仕事」とされ、短期間で辞めてしまう職員も多い実態があります。

人材が入れ替わることが続くと、その職場のノウハウがたまらないどころが流出してしまう傾向にあります。

職場から、人材が流出することは、計画がないものは決していいことではありません。

そのため「労働環境の改善をほったらかしにしてしまう」ことは、ブラックな職場に陥ってしまうことになります。

「5K」とは「きつい・汚い・危険」に加えて「臭い」と「暗い」を加えた状況になります。

介護や福祉の職場は、利用者の状況によっては危険な状態になることもあります。

そうならないように、介護や支援技術の研鑽を行わなければなりませんが、そのような仕組みがないと、ただ単に危険な状態だけが残り「組織として安全なサービスを提供する」ことが難しくなります。

また、介護・福祉の業界はその性質上様々な事情がある方に対応します。

そのため「閉鎖的な状況」もあり得ます。

その閉鎖的な状況が当たり前のような状態になると、透明性の確保が難しくなり、周囲の住民等の理解が進まない状況になります。

様々な状況によって、介護や福祉の仕事は「3K」または「5K」と言われます。

介護・福祉職の仕事が3K・5Kといわれる実態

介護や福祉的な支援を必要とする人々はさらに増えて行きます。

我が国のような長寿国は、「超高齢社会の状況にどのように対応していくか?」ということを、世界に先駆けて行なっていく必要があります。

しかしながら、現在の介護・福祉業界の状況は「社会的な需要に追いついている」とは言えず、現場の職員たちは日々努力しながら仕事を行っている状況です。

 

介護や福祉の仕事は、従来より「変化をすることが苦手としている業界」ではありました。

変化を苦手とすることは、たとえ「3K」「5K」の状況があったとしても、それに対して抜本的に解決策を考えるよりも、「職員の精神論的なもので乗り越えようとする」ことが多くありました。

そのため職員には『燃え尽き症候群』になる方もいます。

ホワイトな介護・福祉職は「ポジティブな3K・5K」である

介護や福祉の業界では、必ずしも「3K」「5K」とはいえない「ホワイトな職場」が少しずつ増えてきています。

これは「変化を苦手としている業界」の雰囲気を改善しようと、努力してきた施設・事業所の結果と言えます。

介護や福祉の仕事で「やりがいを持って働く」ためには、このようなホワイトな職場に勤めることが必要になってくると思います。

ホワイトな介護・福祉職は「ポジティブ」な新3Kである

ポジティブな新3Kの内容は

・感謝を分かち合える

・心がつながる

・感動できる

この3つです。

ポジティブな新3K:感謝を分かち合える

感謝を分かち合える仕事については、介護職や福祉職の仕事についていくと、利用者やその家族から感謝される機会が多いです。

「カスタマーハラスメントが多い業界であるのではないか?」と心配される方もいるかもしれませんが、介護や福祉の業界だけではなく全国的にそのような問題は増えてきてますので、何も介護や福祉の業界だけであるとは言えません。

それよりも「生きていくことに困っている方」をサポートすることが、我々の仕事になりますので、圧倒的に感謝されることが多い仕事です。

ポジティブな新3K:心がつながる

介護や福祉職の仕事の目的は、「対象者に対する人生の満足感を上げること」がひとつあります。

これは介護や福祉の仕事でしか感じれないところであり、我々が真摯に支援することによって必ず対象者は人生の満足感を高めることができます。

この経験を通すことによって、介護職・福祉職で働かれる方は、対象の利用者と心がつながることを経験することができると思います。

ポジティブな新3K:感動できる

介護職や福祉職を通して「改善をする・好転する」ことを経験することになると思います。

その時「困難だったものを、乗り越える利用者や家族そして職員の姿」を見て介護・福祉に従事する職員は感動を体験できると思います。

その経験を積み重ねることによって、やりがいを感じる魅力的な仕事になるはずです。

ホワイトな介護・福祉職は「ポジティブ」な新5Kである

ポジティブな新5Kも提唱されてきています。

「好奇心」

「観察力」

「行動力」

「謙虚なこころ」

「向上心」

上記の5つになります。

ポジティブな新5K:好奇心

介護や福祉の職場は、あまり外の業界に興味を持っていないところがありました。

個人や社会の制度に関心を持ちながら、積極的に福祉のあり方に関心を持つことが必要になってきます。

ポジティブな新5K:観察力

対象者や利用者のニーズをしっかりと汲み取って、必要な支援を提供するためには観察力が必要になってきます。

ポジティブな新5K:行動力

必要な時には「それを実現するために行動する力が必要」になってきます。

職場改善が必要であれば、それを達成するための行動力や、さらには創意工夫をする力も必要になってきます。

介護や福祉の仕事はクリエイティブな仕事といえます。

ポジティブな新5K:謙虚なこころ

介護職や福祉職は、様々なことを学ばなければなりません。

そのため謙虚な心を持ち続けることは、倫理観を高めることにつながっていきます。

それは精神論的なものではなく、職場の雰囲気から高めていくことです。

ポジティブな新5K:向上心

知識や技術を高めることにより、対象者や利用者の人生を豊かにするための自己研鑽を続けていく必要があります。

そして向上心に応えることができる業界になる必要があります。

まとめ:ホワイトな介護・福祉職は「ポジティブ」な新3K・新5K!

介護職・福祉職は、ネガティブなイメージでの「3K」「5K」のレッテルを貼られることがありました。

しかし、そのイメージを覆すようなホワイトな職場も増えてきています。

そのような職場で勤めることができると、介護や福祉の仕事にやりがいをもって取り組めることができるはずです。

ポジティブなイメージである新「3K」「5K」は目標ではなく、現実に達成している施設・法人があります。

そのような職場を転職や就職先に選ぶと良いです。

そのような職場を見つけるために、当ブログでは様々なノウハウを公開しています。

しかしながら、多くの求人票から新「3K」新「5K」を達成しているような職場を選ぶ事は至難の技です。

下記のノウハウで「理想の職場」を探すことが、『驚くほど簡単』になります。

運命は必ず良い方向に変わります♪

参考になれば幸いです。

介護福祉士の仕事内容は?給与・待遇と将来性について考察

介護福祉士の仕事内容は様々です。給与待遇と将来性について「上向き」です。

介護をする職種の中でも、比較的給料が高い職業が介護福祉士となります。

介護福祉士の需要はかなり高く、資格を持っているだけで「どの年代になっても活躍出来る!」といっても過言ではありません。

今回は「介護福祉士」をテーマにして、お伝えしたいと思います。

 

結論
  • 給与については待遇が上がっている!
  • 高齢者関係だけではなく幅広い活躍が可能!
  • 将来性が高い!

 

介護福祉士の仕事内容と実態

介護福祉士が働く場所として、高齢者施設がイメージがあると思います。

確かに介護福祉士の仕事場として、高齢者施設が一番多いですが、高齢者福祉施設だけではなく障害福祉施設や、医療関係でも活躍は可能です。

介護福祉士は国家資格です。

 

介護福祉士の仕事

高齢者のみならず、身体や精神に障害がある方や生活を送ることが困難になった方に対して介護を通して生活の支援をするお仕事です

 

利用者だけではなく、その利用者ご家族への相談対応や指導も行います。

そのため、介護業界の中では取得者は現場のリーダーとしてなりやすい資格だといえます。

ですので、介護福祉士は介護のプロでもありますが、実務だけではなくチームマネージメントの仕事も覚えていくことが必要になってきます。

特にチームマネジメントとして、必要な能力は「コーチングの能力」です。

経験を積んでいくと、指導する立場になることが多いと思います。

ですので、適切に他の職員へ介護方法を指導するための能力が必要になってきます。

「教えることが好きだ!」という人には向いていると思います。

「教えることが苦手だ」と自覚している方も特に心配する必要はありません。

基本的に介護や福祉の仕事は、チームプレイで行なっていきますので、チーム内で情報共有しながら決定していけば、自ずとチーム力が伸びて指導していることにつながっていきます。

介護福祉士の仕事:給与・待遇について

給与についてですが、勤務する場所によって待遇状況は変わってきます。

参考:厚生労働省「令和3年度介護従事者処遇状況等調査結果」

介護度が高い利用者を対象とする事業所は、給与が高い傾向にはあります。

ただし、給与が高いからといって良い職場であるということはわかりません。

 

実際に、基本給が高いわけではなく、夜勤や残業手当等で、月額給与が高くなっている要因もあろうかと思います。

また、給与を高く「見せている」マジックとして、配置する職員をギリギリにしている場合もあります。

そのようにすれば、一人当たりの給与を高くできます。

余計に人を雇ってしまえば、人件費率があがってしまうため、全体の給与を下げざるを得ないところがあります。

通所介護事業所では夜勤がありません。

つまりは日勤帯だけです。

 

介護老人福祉施設と比べると、月給が約4万円ほどの開きがあります。

介護老人福祉施設が、比較的給与が高い理由としては

  • 夜勤があること
  • 比較的介護度が高い方が利用していること

この2つが大きな要因です。

 

夜勤があることについては、夜勤手当が支給されますが、シフトも複雑になってきます。

生活が不規則になりやすく、家庭の事情や自身の体力的なものを考慮する必要があります。

反面、通所事業メインのところは、夜勤等がなく日勤帯だけで生活が不規則になることを心配しなくて良いかと思います。

 

ただし、介護老人福祉施設と違って日中がメインになると利用する方の介護度も低くなりがちで、事業所の経営規模が小さくなる傾向にあります。

ですので経営状態については、介護老人福祉施設と比べて弱い傾向にあります。

給与については、展開するサービスにおいて差が出ていますが、実際の職場探しにおいては、給与以外の面も転職については考えるべきです。

介護福祉士がまともな仕事するには、職場選びが「超重要!」

介護・福祉の仕事においては、勤務時間が変則的なサービス事業所が多く、その点介護福祉士の体力的部分を考慮する必要があります。

 

これに関しては、シフトなどの働きやすさをコントロールしている事業所であれば改善傾向にあります。

 

人材不足の介護業界の中でも、アイデアと工夫で働きやすい職場づくりが可能になってきています。

ただし事業所の考え方により差が大きくあります。

ブラック化しやすく改善が進まない職場も残念ながらあるのです。

介護福祉士の仕事がつらくなる:達成感がない

達成感を感じにくいという面もあります。

介護だけではなく、福祉の仕事が全般的に数字で置き換えることが難しい側面があります。

そのため達成したことを評価するための指標がないので、達成感を得にくいことはあります。

目に見えるものではありませんので、「目に見えないもの価値を見い出す」ことができる事業所、又は自身の考え方であればこの点はデメリットになるわけではありません。

数字で判断して達成感を得ようとすると、無理な面が出てくることは考慮した方が宜しいかと思います。

 

事業所によっては「利用者獲得数」を掲げ、目標数値にしている事業所がありますが、経営的なものであって、利用者サービスには全く関係がありません。

利用者サービスにおいて達成感を得ようとすると、数字とは違った視点は必要です。

介護福祉士の仕事がつらくなる:人間関係について

その他にも、人間関係が難しい可能性があります。

介護福祉士としてリーダー的な立場になってくると、先頭に立つ行動をする仕事になります。

ですので、介護福祉士として日頃から職員と活発にコミュニケーションをとる雰囲気作りは、チームマネジメントとして行うべきでしょう。

 

人間関係については、多くの事業所が悩んでいるところではあります。

基本的に、「働きやすい環境づくり」に積極的に力を入れている所は人間関係も良好であると考えてよろしいかと思います。

福祉業界で人間関係が難しい原因の一つとして、現場感覚で言えば、職員同士でコミュニケーションをとる時間が限られていることがあります。

 

休憩時間がないわけではありませんが、介護・支援サービスを行っている事業所は職員の休憩時間に関して利用者には関係ありません。

休憩時間も利用者と過ごすことがあります。

ですので、休憩時間が休憩時間ではない状況もありえます。

また、完全休憩時間を取り入れている事業所でも、職員が一気に休憩時間をとるわけではなく、個別に少しずつ行なっていくなど工夫をしながら休憩時間を確保しています。

 

ですので、雑談や情報共有をしていくための、コミュニケーションが取りにくいという状況から、「人間関係のすれ違い」は起きていくことがあります。

この問題を変えようと、積極的に働く環境を変えようとしている事業所は、職員にも精神的に余裕が出ていることも多く、意思疎通がしやすいということに繋がっています。

退職率の改善や職員満足度も効果が出ている事業所もあります。

選ぶポイントさえ間違えなければ、人間関係に恐れることはないと思います。

 

介護福祉士の仕事は将来性が高い

将来性は間違いなく高いと思って良いです。

介護福祉士は取得者が、男性よりも女性が多い資格ですが、介護福祉士の待遇改善も上がってきているので、男性でも満足出来る給与をもらえる事業所も増えてきています。

 

実務経験を積んでいけば、10年間勤務してきたキャリア介護福祉士は、特別処遇改善加算の対象にもなります。

この特別処遇改善加算については、事業所の裁量によるところがありますが、長く介護福祉士が活躍できる環境をつくることが目的で、行政によって創設されています。

 

以前「リーマンショック」のときには、介護業界の人材不足が幾分和らいだことがありました。

 

不景気になると、安定した給与が支給される業界に求職者が流れます。

景気が良くなっても大きな給与待遇向上はありませんが、逆に不景気でも急に下がることはありません。

大きく変化することはありませんが、生活設計はしやすいと思います。

また介護福祉業界も、働き方改革により副業に関する意識について若干変化してきています。

そのため、副業として介護福祉の仕事を活かしながら、休みの日だけ開業したケースや

介護福祉士の資格を使いながら、別の事業で副業しているケースもあります。

まとめ:介護福祉士の仕事内容は?給与・待遇と将来性について考察

介護福祉士の方は、その後ケアマネージャーにスキルアップすることが多いです。

ケアマネージャーになると、さらに給与の改善も期待できます。

介護福祉士の資格を持っているだけで、「仕事に困ることはない」と言えそうです。

ただし、高齢者福祉業界は特に経営に格差がある状況が続いています。

経営状態は問題なくても、働き手がいない状況で「労務倒産」をしているところも実際にあります。

 

仕事があるから「どこでもいい」ではなく、仕事があるからこそしっかりと選ばないと

後々後悔することになりかねません。

働く求人数が多ければ多いほど、選ぶ事が難しくなってくると思います。

いろんな情報を仕入れ、後悔しない職場選びをされると楽しく仕事が続けられると思います。

介護福祉士は魅力ある素晴らしい資格です。

介護福祉士資格をもっているだけで、職場は無数にあると思っていいです。

しかし、やりがいをもって働ける職場はまだまだ少ない状況にあります。

 

介護・福祉の業界は常に多くの求人票があります。その中から「理想の職場」「ホワイトな職場」を見つけることは至難の技です。

下記の記事のノウハウで転職活動は驚くほど簡単になると思います。

運命は必ず良い方向に変わります♪

参考になれば幸いです。

社会福祉士の仕事内容は?給料と実態について経験談から解説

社会福祉士の仕事はどの分野でも「アイデア」を出すこと。

社会福祉士の仕事を簡単にお伝えすると、「生活に困り感がある方に対して相談援助を用いて自立を支援する仕事」と解釈してよろしいかと思います。

詳しくは後述しますが、今回は「社会福祉士の仕事を給料と実態」をテーマにして、経験談を踏まえてお伝えします。

 

社会福祉士の仕事の実態

社会福祉士については、現場感覚から見るに既に飽和状態であると考えてもいいかと思います。

R3年度では266,557名の社会福祉士資格者の登録があるようです。

参考:公益財団法人 社会福祉振興・試験センター

飽和状態と言える理由があります。

  • 社会福祉士をそもそも有効活用できる施設が少ない
  • 社会福祉士の利便性がまだまだ理解されていない

上記が経験的に理由になると思います。

しかしながら、「社会福祉士」については飽和状態としても将来性がないわけでは決してありません。

社会福祉士の認知度や業務については、理解が深まってきているように思います。

社会福祉士自体が福祉業界の資格の中でも、人気のある資格です

毎年約3万人の方が国家資格を受けられ、なおかつそのうち平均して30%前後の合格率で新しい社会福祉士が誕生しています。

社会福祉士の仕事:活躍範囲が広大である

数ある国家資格の中でも、社会福祉士は活躍フィールドが広い資格です。

そのため、国家試験のために学んだ知識は基本的な知識でしかなく、社会福祉士に合格してからも、さらに知識を深めていく行動は必須です。

社会福祉士の仕事現場

社会福祉士については、先述したよう活躍できるフィールドが広範囲です。

代表的なもので

  • 行政の福祉担当
  • 社会福祉協議会
  • 民間の福祉施設サービス事業所
  • 教育・医療・司法領域
  • その他

幅広いことが特徴になります。

 

例えば、教育業界(学校等)で活躍するスクールソーシャルワーカーについては、困り感がある生徒に対しての教育支援のサポートや、学校だけではなく様々な機関と連携をして、生徒の発達状況を見守るような仕事をしています。

一般の施設で働いている社会福祉士については、利用に関しての相談窓口的な存在になったり他事業所との連絡調整役を行なっていくことが一般的です。

生活相談員と呼ばれることが多いです。

 

社会福祉士資格について

社会福祉士を取っても、「あまり意味がない」と社会福祉士の資格を評価する方がいらっしゃいますが、これについて「あたっている部分」と「そうでもない部分」があります。

社会福祉士に関しては、専門職と言いながらも、活躍できる範囲が広すぎることが挙げられます。

そして、社会福祉士の仕事については、施設においては「相談窓口としての機能」という業務に限定するのであれば、1人2人いれば差し支えない状況になります。

つまり活躍の範囲は広い」が「専門性を活かしきれる環境にない職場が多い」ということです。

もう少し具体的に言うと、社会福祉士は相談援助の専門家でありますが、福祉制度の専門家でもあります。

 

社会福祉士は、我が国の社会福祉士制度をもとに、幅広い分野で活躍できるような知識を国家試験で合格した者にだけ与えられます。

福祉制度全般にかけて専門家ではありますが、就職した後の活躍するフィールドでより知識が必要になってきますので、そのフィールドに合わせた勉強が必要になってきます。

 

社会福祉士を取得したからといって、すぐに現場で活躍できるというわけではないのです。

仕事についてから「どのように勉強していくか?」一定の知識は国家試験で学びましたので、登竜門的な資格として活用されていることもあります。

ですので、「社会福祉士を取得しても意味がない」と評価される方は、すぐに現場で活躍することを想定しての評価だと思います。

実際は、活躍できる社会福祉士になるために常に研鑽することが必要になります。

社会福祉士の仕事:キャリアについて

肌感覚として、母体が社会福祉法人であれば、社会福祉制度の中で経営・運営されていますので、社会福祉士がその社会福祉法人の中で活躍する機会は多いと思います。

実際に社会福祉法人の役職者は、「社会福祉士を取得している」方は多いと思います。

数ある社会福祉系の資格の中でも、「介護福祉士」「社会福祉士」「精神保健福祉士」上記は国家資格として認められています。

 

その中でも社会福祉士が、社会福祉制度全般の基礎知識を学びますので、社会福祉士を持っているだけで一定の知識があることは証明できます。

「名称独占資格」として、社会福祉士は認められていますので、必ずしも「社会福祉士資格」を持っていないと「社会福祉士の仕事はできない」とはなりませんが、今現在は

無資格の社会福祉士業務担当者はかなり減ってきています。

社会福祉士を据えることが多いですので、あまり名称独占資格については気にしないでよろしいかと思います。

将来的な社会福祉士の仕事は?

社会福祉士は、認知度が上がってきていているように感じます。

業務の内容が期待されていますが、なかなか社会的なステータスが向上しにくい状況が続いています。

「社会福祉士って何するの?」という質問に明確に答えられる人は少ないです。

職場によっては、残念ながら専門家と言うより「何でも屋の扱い」になっているところもあります。

 

実際に社会福祉士は「業務が広い上に深さ」もあるため、「何でも屋の扱い」になることは当然かもしれませんが、明らかに社会福祉士の業務でないことも業務として扱っている事業所もあります。

おそらく社会福祉士の役割を答えられる人は、「社会福祉の仕事をその職場で確立している事業所」だと思います。

社会福祉士の仕事を、それぞれのフィールドで開拓を行なっていくことが必要になります。

単なる相談援助だけにとどまらず、我が国の福祉問題を解決する重要な役割として期待されます。

社会福祉の問題として代表的なもの

・人口減少

・所得格差

・児童高齢者等への虐待

・超高齢社会

 

短期的に解決できるものではありません。

地域によって福祉課題は様々ですが、大きく我が国はこのような問題があります。

もう少し具体的に述べると、我が国の福祉課題は社会福祉士だけで解決できるわけではありません。

ですので、社会福祉士がそれぞれの現場で、創意工夫や自己研鑽を重ねながら課題解決の実例を積み上げていくしかないのです。

そのように社会貢献を目指している事業所は、社会福祉士採用に積極的だったりします。

社会福祉士が広大なフィールドで働いているため、社会福祉士にしかできない部分も多くあります。

社会福祉士が活躍している地域が、「地域力があって強い福祉が発展している地域である」そのように期待されています。

社会福祉の仕事をする上で給与の実態は?

社会福祉士の給与については、比較的福祉業界の中では高い方に入ると思われます。

参考:公益財団法人社会福祉振興・試験センター「社会福祉士就労状況調査実施結果報告書」

待遇改善も続いていますので、今のところ将来性も高いと思って宜しいかと思います。

この数字は平均年収になりますので、もっと年収の高い社会福祉士はいます。

その上「不景気にも強く安定した給与をもらえる」業界傾向にあります。

「やりがいもきっと感じられる!」

これに関しては、その事業所の考え方によるものだろうと思います。

 

先述した通り社会福祉士は、業務での利便性が高く「なんでも屋になりやすい」傾向はあります。

そのため、業務負担が上がりやすいことがあります。

ですので、やりがいを感じるために「納得できる働き」ができる事業所を選ぶべきです。

社会福祉士の仕事:給与向上について

本人の頑張り次第にはなりますが、社会福祉士が受験資格要件になっている実務資格もあります。

 

例えば、社会福祉士を持っている人が、障害福祉サービスでサービス管理責任者を取ろうとすれば、実務経験が無資格の方よりも短期間ですみます。

社会福祉士を起点に、事業運営に必要な資格を、実務経験を得ながらとっていくことは

キャリアアップにもつながっていきます。

当然自身の保有資格になりますので転職にも便利です。

社会福祉士をとって、意味がないことはないのです。

 

役職者を目指すことも給与向上には有効です。

社会福祉士の業務に邁進していくと、社会福祉制度において詳しくなってきます。

つまり事業に対する提案をしやすくなると思います。

リーダーシップ等のマネジメントの仕方を、覚えていく必要はありますが直接の現場での仕事より、間接的な仕事が社会福祉士には多いです。

社会福祉士を取得し、役職にも就いている方は多い印象があります。

まとめ:社会福祉士の仕事は?給料と実態について経験談から解説

社会福祉士の実態についてお伝えしてきましたが、「やりがいを感じられるかどうか?」その職場によります。

社会福祉士についての記事社会福祉士は幸せを招く仕事として記事を書いてます
社会福祉士のつらい部分を記事にしています

資格取得に興味がある方は、チャレンジしてみることをおすすめします。

 

社会福祉士は「転職に有利な資格」です。

基盤となる資格になりますので、社会福祉士を優遇する職場は凄まじく多いです。

介護・福祉の業界は常に多くの「社会福祉士を優遇する」求人票があります。その中から「理想の職場」「ホワイトな職場」を見つけることは至難の技です。

下記のノウハウで「理想の職場」を探すことが、『驚くほど簡単』になります。

運命は必ず良い方向に変わります♪

参考になれば幸いです。

【解説】介護や福祉の仕事・実習で「使ってはいけない言葉」とは?

介護や福祉の仕事で「使ってはいけない言葉」を理解しましょう!現場実習にも有効です。

「介護や福祉の仕事の資格を取るために、実習が始まる」

「現場実習中に利用者の人達に迷惑をかけないか心配」

「現職で利用者の人達の『介護の支援の質』を上げるための、コミュニケーション方法はどうすればいいのか?」

そんなお困り事はありませんか?

実際に介護や福祉の仕事を続けていくと、コミュニケーションの仕方は、慎重に考えていく必要がある項目の一つです。

「利用者の方々の状態を安定させていく」ことは、「それに安心と安全を与えるコミュニケーション方法ができるか?」ということです。

介護職・福祉職の方は「安心と安全のコミュニケーション」を考えていかなければなりません。

「安心はわかるけど、安全も必要なの?」と考える方もいるかも知れません。

利用者の方の状態(高齢・障がい問わず)によっては、「誤った認識をもつ方」もおられます。

職員側と「伝え方」によっては、「危険なこと」にもなりかねません。

そのために、全国で多くの介護や支援の研修があるのですが、現職での独自文化として根付いている コミュニケーション方法ももちろんあります。

実際にはコミュニケーション方法は、利用者の方の状態によります。

例えば、「利用者の方はお客様だから、『タメ口』は禁止。敬語で話しましょう。」ということを徹底している職場もあります。

その反対に『タメ口で話す』ことを「伝わりやすさ」として、許可している施設もあります。

つまり「伝わりやすさ」は、職場の考え方によって違うといえます。

「使ってってはいけない言葉」とは 結論を述べると、「利用者の方の尊厳を傷つける言葉」「虐待として 捉えられるような言葉」を指します。

今回は「介護や福祉の仕事が、実習で使ってはいけない言葉」をテーマにお伝えします。

こんな方にオススメ♪

・虐待防止を考えている方へ

・介護や福祉の職場で実習を控えている方へ

 

 

結論
・「マナー・礼儀」を守って対象者の方と接しましょう!

介護や福祉の仕事・実習で「使ってはいけない言葉」を理解する前に

介護・福祉の仕事は「言語」として、言葉でコミュニケーションをとる人だけではありません。

また対象者によっては、支援・介護する側に「伝えたいことが伝わらない」ことでストレスが溜まり状態が悪化することは多いです。

そのために、職員も理解しようと必死に勉強するのですが、うまく支援できずに、燃え尽き症候群になり、「一生懸命頑張っているのに、報われない」という気持ちになりやすいことがあります。

施設や事業所の介護や福祉職員で働こうとするのであれば、まず前提的に利用者の方々を「人として接することができるのか?」という倫理的な考え方がまず必要になります。

そのために、一般的に必要なマナー・礼儀は必ず必要になります。

それが「忘れ去られた時に、悲しいことに虐待だと思われるような事案」に発展します。

介護や福祉の仕事は、代表的に退職理由になりえる「人間関係」以外にも、直接的な現場業務でストレスを抱えやすいことがあります。

なので、「サービス行為として、逸脱しそうな事象」に関しては、職場の組織内で話し合いが行われることはあります。

 

そうやって「組織で研鑽していく」ことが必要になりますので、基本的にはマナーや礼儀を守って対応していけば、学ぶ姿勢によって「介護や支援におけるコミュニケーション力は上がっていく」と考えてもらって構わないと思います。

「こども扱い」は介護や福祉の仕事・実習で「使ってはいけない言葉」になる

対象者が児童以外であれば、「子ども扱いをする」ような言動をしてはいけません。

代表的な言葉として、「赤ちゃんに対して使う言葉」や「子どもに言い聞かせるような 言動」になります。

「わかりやすい言葉を使いましょう」と、介護や福祉の教科書に載っていることが多いので、勘違いする方もいます。

「わかりやすい言葉」とは、「その対象者の特性に応じた『理解しやすい』伝え方」です。

例えば、「言葉より写真が伝わりやすい人」「単語の方が伝わりやすい人」様々な伝わりやすさがあり、一元化されるものではありません。

 

「子ども扱いをする」ということは、対象者が大人であれば、「人権侵害にあたる」こともあり、虐待としてグレーなことになりえます。

対象者の年齢に合わせたコミュニケーション方法は、絶対に気をつけるべきです。

そういった意味で「敬語を使いましょう」としている職場は多いですが、敬語にこだわるのではなく、「子ども扱いをするような、人権侵害にならないこと」を意識しながら働くと良いでしょう

「命令口調」は介護や福祉の仕事・実習で「使ってはいけない言葉」になる

介護や福祉の仕事をすると、「利用者に対して『お願い』をすること」は、場面として多くあります。

このお願いに関して、ケースによっては利用者に対する指示ともいえることなのですが、基本的にはお願いという形で行わなければなりません。

そのため「命令口調」になることは、絶対に避けるべきです。

命令口調になっていくと、その風土が職場全体に広がってしまった場合「虐待に対して危険な状態」になりえます。

そのような兆候が見られる職場は、勤めることも避けるべきです。

基本的には「命令口調で利用者の方々に話しかけるようなことは、組織的に禁止していく必要」があります。

また実習においてはこのような実習生は、実習停止になる可能性は高くなっていきます。

「高圧的」は介護や福祉の仕事・実習で「使ってはいけない言葉」になる

先ほどの命令口調と重なる部分はありますが、「お願いベース」での命令口調だけではなく、コミュニケーション方法として高圧的に接してしまうことに関しては、気を付けなければなりません。

特に利用者の方によっては、職員の表情や身振り手振りも総合して判断する方も多いです。

これを「ノンバーバルコミュニケーション」といいますが、無表情でコミュニケーションをとる人は、それだけで高圧的に捉えられる傾向にあります。

また「言い方」も強くなる傾向にあります。

ただし、「高圧的に話すことが多いのか?」を自分では気づいていない方も多いです。

しかし、地方によって方言などもあり、きつく言葉が聞こえる方もいます。

周りの職員から注意をされたら、それを受け止め、言い方を優しくしようとすると、比較的簡単に「伝え方」が良くなってくると思います。

「専門用語」は介護や福祉の仕事・実習で「使ってはいけない言葉」になる

専門用語で話すことに関しては、職員同士であれば全く構いませんが、利用者と話す場合は避けた方がよろしいかと思います。

この理由は、わかりやすい言葉を使うということになります。

専門用語で使ってしまうと、利用者やそのキーパーソンとなる方は「理解」がついていかないことに繋がります。

専門用語で話す癖がある方は、『苦情』になる可能性もありますので、使い分けることが必要です。

「本人へのお金」の話は介護や福祉の仕事・実習で「使ってはいけない言葉」になる

施設や事業所で、利用料が発生する方においては「使ってはいけない言葉」として、代表的なものが『お金に関すること』です。

お金に関することに関しては、トラブルになることが増えています。

本人に直接話すことは避けた方が良いです。

その代わり『お金の話』は、必ずその方のキーパーソンとなる方を通すようにしたほうがいいです。

 

困難ケースにおいては、そのキーパーソンとなる方がいないこともあり、関係機関を通して、そのような金銭関係に関しての話し合いをすることもあります。

安易に『お金の話』を考えるのではなく、そのような話になった場合は「どのように伝えていくか?」という職員同士のルールも必要になってきます。

まとめ:介護や福祉の仕事・実習で「使ってはいけない言葉」とは?

「使ってはいけない言葉」をテーマにお話しましたが、 基本的には上記に挙げたものは「最低限のこと」です。

事業所によって、「使ってはいけない言葉」がルールとしてあるのだろうと思います。

このようなノウハウに関しては、その職場で教育体制が整っていないと身に着けることは難しいと思います

 

自己流での介護や支援を行っていくと、思わぬトラブルも多く「その職場での教育体制」は必ず必要になります。

教育体制がない職場が、良い職場になることは介護や福祉業界では絶対にありえません。

教育体制は必ず必要です。

ホワイトな職場は必ず教育の仕組みがあります

数多くの求人票から「ホワイトな職場・理想の職場」を見つけることは至難の業です。下記のノウハウを使うことによって『驚くほど簡単になる』と思います。

運命は必ず良い方向に変わります♪

参考になれば幸いです。

介護・福祉の仕事で「派遣」で働くメリット・デメリット

介護・福祉の仕事で「派遣」で働くメリット・デメリットを考えてみましょう!

「時給が低いから、介護派遣社員として働きたい!」

「職務が制限できるから、派遣社員の方が簡単そう!」

派遣社員で、介護・福祉の仕事をしようとするとメリットが多いように感じられます。

実際に派遣会社を通して就業される方は、介護・福祉業界では多いのです。

実態としては、介護・福祉業界の人手不足がありますが、派遣社員で働くことに対するメリット・デメリットは当然ながらあります。

派遣社員という働き方の選択をする場合は、よく考えて選択するべきだと思います。

今回は「介護・福祉の仕事で、介護派遣として働くメリット・デメリット」をテーマにお伝えします。

こんな方にオススメ♪

・介護・福祉の仕事で派遣社員で働きたい方へ

・派遣社員で働くメリット・デメリットを知りたい方へ

 

 

結論

・派遣社員がおすすめできる事は「経験」

・派遣社員がおすすめできない事は「将来性」

・派遣社員で働くことはおすすめしない

メリット・デメリットを理解する前に介護・福祉で働く派遣社員の実態は?

特に「50代以降の方」は、時給の高さからアルバイトやパートとして働くよりも、派遣社員として介護・福祉業界で働くことが多いです。

実態として、介護・福祉業界の人手不足にありますが、介護・福祉業界の「給与支給が低い傾向」にあり、直接雇用されるより「派遣会社を通した方が、時給が高く設定できる」ということがあります。

 

派遣会社を通して仕事する場合、派遣会社からの介護派遣の社員となりますので、責任を負わされるような仕事に関しては断ることができます。

そのため派遣会社の職員であって、派遣された施設の職員ということにはなりません。ですので、「職務も限定」されます。

この「職務限定」が重要なポイントになります。

 

派遣会社を通した社員に関しては、時給が直接雇用よりも高く設定する場合が多いのですが、それ以上に「派遣社員に払う金額とあわせて、派遣会社に対するマージン」もありますので、直接雇用をするより施設側の費用は高くつきます。

施設側からみれば、「職務が制限されている上に、直接雇用より人件費がかかることが、介護派遣社員である」と考えても良いです。

介護・福祉の仕事で派遣社員で働くメリット

介護・福祉の仕事で派遣社員で働くメリットは「経験」になります。

資格を習得して派遣会社に登録して、介護派遣社員として働くことにより派遣会社も時給を高く提示することができます。

そのため結果として「手元に入る給料も高くなる傾向」があります。

ですので、まずは介護初任者研修修了レベルの資格を習得することをお勧めします。

介護派遣として働くと、「色々な職場の経験をすることが可能」になりますので、実務経験を通しながら、理想の職場を求めることが可能になります。

しかしながら、制限された仕事内容が多いので「全てが経験になる」というわけではないことには注意が必要です。

また、職場によりますが、基本的に派遣職員として働いていた「経験」がキャリアと評価をされることは少ないです。

理由は「職務制限」があるためです。

 

派遣社員で働くと「その職場の人間関係に、深く入っていく必要がない」ことがあります。

これについてメリットと捉えるか、デメリットと捉えるかは人それぞれですが、人間関係の『こじれ』にあまり立ち入りしたくないと考えるのであれば、派遣社員で働くメリットはあります。

派遣社員として働いて、あわよくば「ホワイトな職場」を見つけたいと考えている方にとっては、人間関係がよく見えないまま勤務を続けることになりますので、「選ぶ」ということに関しては、「全てを把握してから働くわけではないこと」は言えると思います。

 

ただし、通常の職場見学等で判断するよりも「働いている」ので、判断はもちろんしやすいことにはなりますが、職場によっては「派遣社員はスポット的な人材」として割り切っている職場もありますので、最低限のコミュニケーションで勤務を徹底している職場もあります。

つまり「コミュニケーション」をあまり取りたくないことに関して言えば、派遣社員の方がメリットがあると言えます。

介護・福祉の仕事で派遣社員で働くデメリット

介護・福祉の仕事で派遣社員として働くデメリットは「将来性」になります。

派遣社員として、一般雇用よりも「比較的高い時給で働く」ことに関してはメリットとしていえると思います。

しかし、介護派遣の職員がいる職場は、明らかに人件費としてのコストが高すぎると言えます。

ですので、派遣社員の方はアルバイトパート職員よりも、スポット的な対応として考えられることが通常です。

「代わりに人材が見つかった」場合や、事業の効率化によって人がそれほど必要にならなくなった時には、真っ先にリストラ対象になります。

その場合、雇っている職場に関しては「代わりの仕事を提示する」ことが必要になりますが、一般的には直接雇用に切り替える提案が多いようです。

派遣の職員であるからと言って、「明日から来なくていい」と、急にリストラされることは少ないと思いますが、直接雇用に切り替えることによって待遇が下がることはもちろんのこと、条件によっては「仕事内容も変わる」ことが多いので、派遣社員の働き方に将来性があるとは言えません。

 

「数年後に、転職したい」考えの人材であれば、派遣社員で働くことはメリットになりまえますが、年齢によって50代・60代の方は、「最後の就職先」になりえます。

そのため、派遣社員で働くことは「思わぬ落とし穴」になってしまうこともあります。

仮に、派遣の契約が打ち切られた場合、次の就職先を見つけるまでに時間を要することはあり得ると思いますが、派遣会社を通すと、「派遣会社が、派遣先を探す」ことになると思います。

ですので、「次の職場が見つかるのか?良い職場なのか?」不確定要素が強いと言えます。

結局は介護・福祉の仕事で派遣社員で働くメリットはあるのか?

実際のところ、経験則でいえば、派遣社員で働くメリットよりもデメリットの方が多い気がします。

介護派遣による働き方を批判・否定するつもりは全くありませんが、一般雇用であれば、働き続けることによって、昇進や待遇向上・または積極的な研修も可能であり、将来性は高いです。

 

派遣社員としてのメリットである一般雇用・転職よりも「時給が高いメリット」は、それほど大きいものではありません。

むしろデメリットの方が多いと思います。

良い職場を見つけたとしても、派遣社員としての働き方を見られることもあります。

そのため、直接雇用としての提案すらないまま契約を打ち切られることもゼロではありません。

まとめ:介護・福祉の仕事で派遣社員で働くメリット・デメリット

「50代以降の方」が派遣社員に多い傾向があるように、個人的には思いますが、普通に転職活動をしても全く問題はありません。

個人的な見解としては、派遣社員はデメリットが多いと思いますのでお勧めはしません。

介護や福祉の仕事は待遇が低いといえるイメージがありますが、それに対して改善が進んでいる事業所も多くありますし、ホワイトな職場も増えてきています。

そのような職場を見つけられると派遣社員で働くメリットは、さらに少なくなるのではないかと思います。

可能であれば、「転職」を第一に考えたほうがよいです。

多くの求人票から、理想の職場はホワイトな職場を見つけることは困難だと思います。

下記のノウハウを使うことによって、『驚くほど簡単』に見つけることができると思います。

運命は必ず良い方向に変わります♪

参考になれば幸いです。

入社3年以内での転職は不利か?介護・福祉業界の傾向

「3年は続けろ!」って言いますよね?入社3年以内での転職は不利なのでしょうか?

「とりあえず現職を3年くらいは働こうかな・・・・」

「まぁ3年は我慢」

世間では「転職は3年働いてから!」「3年は辛抱しろ!」という言葉をよく耳にします。

実際に「3年間同じ職場で勤務すること」が、キャリア的に関係するのか?

今回は「3年以内の早期退職による転職が不利に作用するのか?」をテーマに伝えしようと思います。

こんな方にオススメ♪

・転職はすぐしたいけど「3年間は耐えたい」と頑張っている方へ!

・「3年間」頑張ればキャリア的に問題ないと思っている方へ!

 

結論

・ポジティブな内容の転職なら全く問題ない!

・次は転職成功させると強い気持ちを持とう!

・心身の健康的に難しいなら健康を最優先!

介護・福祉業界の傾向:入社3年以内での転職はメリット・デメリット

3年以内の退職を「短期退職」と今回はは定義してお伝えします。

今回のテーマには下記の記事もオススメです♪

介護・福祉業界の傾向:3年以内の転職についてのデメリット

まずはメリットよりも先にデメリットから考察してみましょう。

3年以内の転職についてのデメリット:忍耐力がないと思われる

仕事は、楽(ラク)なものではありません。

どんな仕事でも大変なことはあります。

3年も勤務を続けない方は、長年勤務しているから見れば、「忍耐力がない」と評価される傾向にあると思います。

仕事には、忍耐力が必要になってきます。

ですので、「忍耐力がないと評価される」と転職に不利に作用することはあるでしょう。

ただし、「忍耐力がある・なし」の判断は、採用面接の際などの受け答えの仕方で印象が変わってきます。

あくまでも、履歴書上の表面的な印象ですので、対策を行えば印象が悪くなることは回避できる可能性があります。

採用試験対策については、関連の記事がありますのでご参考ください。

3年以内の転職についてのデメリット:信用度が落ちる

前提条件として、介護・福祉事業所の採用(採用面接官)の「ねらい」は、「長く働いてもらい、組織に貢献してもらいたい」との思惑があります。

ですので、早期退職をした方に関しては、「長期間勤務をする」ことについての信用度がどうしても落ちるのです。

3年以内の転職についてのデメリット:採用されても「様子見採用」が多い

採用に至ったとしても、早期退職した経歴は消せません。

しばらくは「様子見で採用」して、重要な仕事は任せずルーティン的な仕事などの、「引き継ぎが発生しない」仕事を任せて様子を見ることがありえます。

ただし、これは「我慢できる」のであれば、時間が経てば、組織の信用を勝ち取っていくことは可能です。

働きぶりによっては、早期に信用を勝ち取ることもできますので、心構えしだいで良くも悪くもかわります。

 

もし採用された当初から、「責任ある仕事を任せてもらいたい」と考えているのであれば、早期退職をする事はデメリットがあるでしょう。

ただし、「様子見で採用」をされても我慢できるのであればあまりデメリットに感じることもありません。

3年以内の転職についてのデメリット:早期退職をする癖がつく可能性がある

退職することを、簡単に考えてしまう傾向になればよろしくありません。

仕事を選ぶことは権利として当然であるのですが、信用できる人材かどうかを見るためにある程度のキャリア構築は必要です。

 

退職を簡単に考えてしまうと、後々の職業人生に影響を与える可能性があります。

早期退職を繰り返していくことについては、可能な限り控えるほうがよろしいと思います。

ですので、退職・転職については慎重に選ぶことが鉄則です。

介護・福祉業界の傾向:3年以内の転職についてのメリット

次は3年以内の転職についてのメリットを考えてみましょう。

早期退職はあまり良くないとされていますが、メリットもあります。

3年以内の転職についてのメリット:自分にマッチングする職場の出会いは可能

例えば、新卒の方や未経験で採用された方などは、介護や福祉の業界の実態を知らないことが多いです。

そもそも介護・福祉業界の就職に関するノウハウをあまり知らないことが多いです。

そのため「就職したは良いが、自分に合わない職場であった」ことは比較的多いのです。

 

新卒者に関しては3人に1人(31.2%)が3年以内に退職します。(参考:厚労省報道発表資料令和3年10月22日)

 

3年以内に退職に至り、転職活動を始めたからといってネガティブに考える必要はありません。

業界の情報を得た上でそのノウハウを次に活かせば、良い職場と出会う可能性は当然高くなります。

3年以内の転職についてのメリット:待遇改善につながる

現職より待遇が良い職場はある可能性は高いです。

給与だけで良い職場かどうかは判断できませんが、転職をすることによって、今の待遇よりも向上させることは可能です。

 

3年以内での勤務期間であれば、現職の給料がそこまで高くないということは考えられます。

待遇改善は十分に可能だと思います。

3年以内の転職についてのメリット:未経験の分野にも転職できる

例えば、高齢福祉のサービス事業所で働いておられた方が、「もっと視点を広げて勉強をしたい!」と考えたとして、児童福祉サービスや障害福祉サービスの事業所に入社することも可能です。

他業界に移る場合は、「年齢的な若さ」が必要になってくきますが、介護や福祉業界に限っていえば共通する資格が多いです。

資格を持っておけば他分野での転職も全然可能なのです。

 

例えば、介護福祉士の資格は高齢サービスだけでなく、障害福祉サービスでも活用できます。

3年以内の転職が必要な場合:心身のストレスが原因なら自分の健康を最優先

「とりあえず3年間は我慢しよう!」そのように強い気持ちがあっても、その職場にいて健康被害を受けそうなのであれば、我慢せず退職することをお勧めします。

 

体を壊してまで、仕事をするのは生活そのものを壊してしまうことにも繋がります。

無理する必要は全くありません。

仕事が健康的なもので、まともに出来なくなる前に次のステップを目指すべきです。

少し休憩して、その経験をもとに「ツラい思い」をしないような職場選びをおすすめします。

その際は、ノウハウを持つ相談相手などに、相談しながら進めていくと良いです。

ノウハウをもつ相談相手がいないと、再び失敗する可能性があります。

まとめ:入社3年以内での転職は不利か?介護・福祉業界の傾向

個人的には「3年以内の退職が転職に不利になるわけではない」と思っています。

採用面接の際の伝え方でだいぶ印象を変えることは可能です。

決して不利に働くわけではないので、「健康被害を受けそうな職場」であったら退職を検討された方が宜しいかと思います。

3年はとりあえずの目安です。

それに翻弄される必要はありません。

 

自分の将来的なキャリアを考えた時に、短期退職を繰り返すことはあまりよろしくはありませんが、できれば「長く勤める場所をみつけたい!」と考えている方がほとんどだと思います。

退職・転職を慎重に選択して、転職に成功しましょう。

もしノウハウがないのであれば、当ブログが参考になればとても嬉しく思います。

介護・福祉の業界は常に多くの求人票があります。その中から「理想の職場」「ホワイトな職場」を見つけることは至難の技です。

下記のノウハウで「理想の職場」を探すことが、『驚くほど簡単』になります。

運命は必ず良い方向に変わります♪

参考になれば幸いです。
(お体だけは大事にしてください。)

 

【考察】介護・福祉でアルバイト・パートは仕事内容がきつい?

介護・福祉でアルバイト・パートは仕事内容がきつい?選択肢としては「あり」です。

「介護や福祉施設でアルバイトで勤めたい!」

「アルバイトやパートの方が仕事が楽そう」

「扶養内で気軽に働きたいから、パートにしようかな」

介護や福祉の仕事で働きたいと考えた時、上記のように考えたことはありませんか?

 

アルバイトやパートに興味を持たられた方が、「介護や福祉の仕事は激務」という印象から、アルバイトやパートなどの非常勤の職員の選択される方は多いです。

また、介護や福祉の業界は「女性が活躍する」ことも多く、定年後に介護や福祉の仕事をするという方も多いので、アルバイトやパートの働き方が少ないわけではなく、むしろ働き方としては主流の業界でもあります。

 

今回は「介護や福祉の仕事で、アルバイトやパートを選択をすると仕事内容がきついのか?」をテーマにお伝えします。

こんな方にオススメ♪

・介護・福祉の仕事でアルバイトやパートで働きたい方へ

・社会貢献を考えている方へ

・未経験・無資格でも「アルバイト」ならと考えている方へ

 

 

結論

・「きつい」と感じほど、「任せる」ことはブラックな職場の可能性がある

・通常は「きつい」仕事はない

介護・福祉でアルバイト・パートは仕事内容が「きつい」とはいえない理由

介護や福祉の仕事は、チームワークで基本的に働きます。

そのため「一人で責任を持つ」ということがあまり多くはない業界ではあります。

チームワークで働くことが軸にあるのですが、時間帯によっては「職員人数が手薄な時間帯」などがあります。

また常勤の職員(正社員等)を休ませる目的で、アルバイトやパートを活用することも多いです。

ですので、アルバイトやパートの職員の方は、メインの職員ではなくサブ的な活用をします。

基本的には、職場の在り方・考え方によりますが、高齢者サービスを提供する施設であれば、利用者に対して担当制のシステムであれば、非常勤の職員に担当をつけたりしないはずです。

 

このようなことから言えば、アルバイトやパートの仕事は介護・福祉業界ではそれほどきつくないと言えます。

介護・福祉でアルバイト・パートの仕事内容が「きつい」イメージがある理由

介護や福祉の業界で、アルバイトやパートは「きつくない」と先述しましたが、それは一般的な施設の場合です。

ブラックな施設であれば、先述したような「パートやアルバイトだから・・・」という考え方は通用しません。

正規職員と同じように働くことが必要になってきます。

そのため「正職員と一緒の仕事内容で働くことになって、ただ単に時間だけが短いだけの状態」が、介護や福祉の仕事は「アルバイト・パートでもきつい!」イメージが定着している理由であると思われます。

 

実際にはアルバイトやパートの職員も、正社員並みの労働力に使うことは普通にあります。

「同一労働・同一賃金」の考え方で考えると、このような働き方は悪いわけではありません。

その代わり「正規職員並みの待遇を確保」しないといけません。

厳密に言えば、正規職員の同じぐらい時給単価を支払う必要があります。

 

介護や福祉の施設で、アルバイトやパートの職員を正社員並みに活躍している施設・事業所はそれなりに時給単価も高いと言えます。

ですので、時給単価が高い求職票は「アルバイトやパートの場合」は、正社員並みの能力を求められるので、それぐらい時給が高いと考えても宜しいかと思います。

正規職員並みの労働力として、仕事を求められ、なおかつ時給は一般的な相場でパートやアルバイトの時給相場であれば、ブラックな働き方になると言えます。

介護・福祉でアルバイト・パートの仕事内容が「きつい」部分は?

アルバイトやパートで働く上で「責任がある仕事」は、正社員が行うことが多いので、それほど心配する必要はありません。

しかし、スポット的な対応するところにおいては、例えばフロアに一人の時間帯などはあるかもしれません。

もちろんその状態が「許される時にしか、任せられない」とは思いますが、未経験や無資格者のことであれば、一人に任せられる時間帯は負担を感じる可能性があります。

 

無資格の場合は、資格を習得することによって自信がつくと思います。

なおかつ時給アップも可能になります。

そのため、アルバイト・パートの働き方でも資格取得をおすすめします。

介護初任者研修修了レベルでも十分だと思います。

 

また、働き方によりますが「出勤する頻度」によっては、引き継ぎや申し送りといわれる情報共有がなかなかうまくいかない事がありえます。

職場の工夫によって解決している職場もありますが、働く頻度が低いアルバイトやパートの職員は情報共有は、介護や福祉の仕事の基本になります。

うまく行っていない職場に勤めると「きつい部分」になりえます。

介護・福祉でアルバイト・パートは仕事内容が「きつい」部分はスキルアップで解決する

アルバイトやパートの場合の仕事内容は、必ずしもきついとは言えません。

もし「きつい部分」があればmその部分はスキルアップで解消することは可能だと思います。

パートやアルバイトの場合は、あまり職場からの教育投資は行われない傾向にあります。

ですので、自分で学ぶ必要はあるのですが、正規の職員たちと情報共有することは可能です。

それを学ぶことによって、スキルアップをすることは可能になると思います。

可能であれば、長期間の勤務をすることによって、スキルアップをすることは可能になると思います。

長期間勤務することによって、アルバイトやパートの職員の人材も、その「職場の在り方やシステム」を理解していくことになると思います。

ですので、たとえ働く時間が制限されていたとしても、キャリアアップをしていくことは可能になります。

例えば、高齢者へのサービス事業所でパート職員をしていたとすると、利用する高齢者の一連の介護支援に対しては、精通することになると思います。

さらに、働き続けることによって、様々な利用者に対する対応方法も学ぶことが可能になると思います。

重要なのは、働き続けられる職場を見つけることであり、働き方の選択ではありません。

職場によっては、アルバイトやパートの立場を軽視する職場もあります。

そのような職場で働くと、「きついと感じるどころか、キャリアすら伸びていかない」という状況になります。

まとめ:介護・福祉でアルバイト・パートは仕事内容が「きつい」か?

介護や福祉で仕事をアルバイトやパートとして勤務することは、正規職員として働くことより、仕事内容がきついとはいえないと思います。

もし「きつい」と感じられているのであれば、正規の社員並みに働いている状況もあると思いますので、「同一労働・同一賃金の考え方」に沿う必要があります。

もし正規職員並みに働いている実態があるのであれば、時給アップをすることを考えなければなりません。

もしその時給アップに応じられないような職場であれば、ブラックな働き方であることはありえます。

 

未経験・無資格の方はアルバイトやパートで勤務されようと思うのであれば、まずは資格を習得すること をお勧めします。

資格を習得することによって、時給も上がります。

 

介護や福祉の仕事はアルバイトやパートの求人票もたくさんあります。

同一労働・同一賃金に沿った「ホワイトな職場」を見つけるためには、数多くの求人票から理想的な職場を見つける必要があります。

下記のノウハウを使うことによって『驚くほど簡単』になると思います。

運命は必ず良い方向に変わります♪

参考になれば幸いです。

出世・昇進に魅力がない職場の2つの特徴【介護・福祉】

出世・昇進に魅力がない?魅力のない職場の特徴は?

「昇進・出世の辞令をもらったけど、断りたい」

「出世する人材の特徴は?」

「今の職場で魅力がないから、出世したくない」

そのように考えることはありませんか?

 

介護・福祉業界での仕事は、「出世欲」のある人があまり職場の中で育たないことが問題視されることがあります。

つまり「待遇は向上してほしいけど、役職には就きたくない」ということです。

介護・福祉業界は「待遇が良くない」といわれます。

「出世・昇進」についてはあまり話題にあがりません。

介護・福祉業界は行政主導による待遇の改善が進んでいます。

そのうちの一つに「キャリアパス制度の導入」があります。

 

キャリアパス制度とは、簡単に述べると「職位や職務につくための必要な経験や道筋」を明確化したものです。

処遇改善における手当の支給について、事業所に「キャリアパス整備」を行政は求めていますが、効果がみられるには時間がかかる部分もあります。

自身の「待遇改善のため」に出世=キャリアアップを目指すことは至極真っ当なことです。

今回は「出世・昇進に魅力がない?魅力のない職場の特徴」をテーマにしてお伝えしたいと思います。

こんな方にオススメ♪

・出世・昇進に魅力を感じていない方へ

・出世を断りたいと感じている方へ

・出世をしたい方へ

 

 

結論
・出世の魅力は「上司」に左右される。
・ブラックな職場は「魅力ある上司」がいないことが多い

介護・福祉の仕事で、出世・昇進に魅力がない職場の特徴

なぜ出世に魅力を感じないのか?

結論としては、「その役割の見本となる人がいない」ことが大きな理由です。

「あの人のような存在になりたい!」

「あの人はすごい!」

憧れや尊敬を抱くような上司やリーダーが圧倒的に少ないのです。

 

介護・福祉の職場は「人間関係が悪い」イメージが根強くあります。

そのイメージが間違っているわけではありません。

人間関係が悪い原因は、人間関係にうまく介入してくれるようなマネジメントが少ないことが原因にあります。

出世や昇進に魅力がない事は「選任」の問題もある

人手不足は現場の問題だけではありません。

上司がリーダーが疲弊することから、役職者が急遽「退職に至る」こともありえます。

退職することによって、そのポストがあることになります。

そこで仕方なく選任される方もいます。

 

次に選任された職員が「マネジメントのセンス」「リーダーシップのセンス」のある人材が必ず選ばれるというわけではありません。

出世や昇進に魅力がない職場の特徴

「上司やリーダーのマネジメントセンスの問題」

「上司やリーダーが疲弊しすぎている職場」

この2つが特徴だと思います。

 

意思決定の構造上、出世や昇進に魅力を感じづらい

介護・福祉の職場の基本的な意思決定プロセスとして、

福祉サービスにあたる「支援」や「介護」は、医療では「診療」「治療」にあたります。

医師の指示が絶対的存在としてあります。

 

これは医師免許を最高位資格として、その下に看護師やコメディカル職種という構造があるからです。

しかし介護・福祉サービスの場合は、指示の頂点は違います。

ケアマネージャーだったりサービス管理責任者等などのサービスに関する管理資格はありますが、「資格保有者の明確な指示がないと仕事できない」ことではありません。

 

介護や支援サービスの提供において、「管理の資格」は絶対的存在である条件ではありません。

その職場の代表者・オーナー・役員など様々な職場権力が働き、意思が強烈に反映されたり、単に発言権が強い人(ベテランの職員など)の「顔色をうかがう負の状況」になることも少なくありません。

 

介護・福祉領域での意思決定プロセスは原則「判断は合議制」のもとにあるものだと思います。

「みんなで決める」

これは簡単なことのようで、価値観を一つにまとめる作業でもあります。

 

うまく調整できるような上司・リーダーであれば、それほど問題はありませんが、そのセンスがないからこそ「価値観」や「考え方」がぶつかりあうことがよくあります。

それに気づいて人間関係を介入・調整しようとしない、為す術がないがない上司・リーダーであると、加速度的に組織の雰囲気は悪くなります。

そのような「なにもしない」上司・リーダーほど精神論に傾きやすくなる傾向もあります。

コントロールできない職場にまで陥り、リーダーや上司が「無能」であると部下職員の立場からすると、ブラックな職場で出世に魅力がない状況になります。

出世をイメージすると、役職者が良い目標となりえないのです。

 

リーダー上司が疲弊している組織が育ってなかったり、指示待ちの職員が多かったりすると上司やリーダーが役割分担ができない状況になることもあります。

上司・リーダーの性質として「自分が全部把握しないと気がすまない」タイプの人材もいます。

このリーダー性質が悪いとは断言しませんが、「責任だけじゃなく業務量が増大をする実態」を見せてしまうのです。

そのような状態から「燃えるリーダー」であれば、「パワーがあるアグレッシブなリーダー」として魅力ある存在になることができます。

 

多くのリーダーは、その状況を「精神的な負担として抱えてしまうこと」が多いので、部下の前で「ため息ばかり」つくことも少なくなります。

仕事をしていて、笑えることも少なくなるでしょう。

その状況をみて、周りから「かわいそう」と思われてしまいます。

つまりそれは「ねぎらい」ではなく「こういう思いままでして(役職者には)なりたくないなぁ」と思わせてしまいます

つまり、出世をすることで、責任をもった業務というより「激務」になるイメージが多いのです。

出世・昇進は魅力を感じるほど待遇が変わらないことが多い

出世・昇進をすると、基本的には「待遇が向上すること」が多いと思います。

役職手当や職務手当が付くことにより、給与も上がることになると思いますが、それ以上に業務量が増えることをがあります。

業務量が増える割には「給料は上がらない」というケースは多いです。

そのことにより「無理に出世や昇進を目指す」ことよりも、「一般職員の方が気楽に働ける」という考え方もあります。

 

それ自体は決して間違ったことではありません。そのように考える介護・福祉職員は「若い人材」を中心に広がっています。

実際のところ、今現在は「出世・昇進をすることに魅力を感じる」職場にすることが、職場の将来性を高めることになります。

今は「出世・昇進」が「見返りにならない」といえる職場が多いことが実態としてあります。

ただし、「キャリアパス制度が充実していて、機能している職場」については、業務量と報酬バランスは良いことが多く、出世・昇進をすることによってスキルアップをすることも事実です。

出世・昇進の魅力はスキルアップといえる

出世や昇進を「待遇ありき」で考えると魅力がないことが多いですが、スキルアップと捉えると非常に良い経験ができるのではないかと思います。

出世・昇進することによって、魅力がないと感じる職場は多いですが、しっかりとした教育やマネジメントの方法を身につけることによって、そのポジションとしての資質・センスを身につけていくことは可能です。

 

組織が出来上がってくると、管理者自身の働きやすさも格段に上がります。

「一度効率良い組織ができてしまう」と管理者やリーダーの仕事は「それを維持すること」に限定されていきます。

そうなってくると「自分のしたいことを実現できること」も多くなってきます。

そうなると、管理者はラクな仕事になりえます。

 

そうなると「初めて待遇に見合った仕事」になろうかと思います。

出世・昇進をして組織を作ることを始めると、業務型になり、困難なことが多いですが、続けることによって成果が見えることも比較的多いです。

仕事が楽しくなることはありえると思います

まとめ:出世・昇進に魅力がない?魅力のない職場の特徴

魅力のない職場の特徴として、その職場に模範となるようなリーダーや上司がいないことが原因になることが多いとお伝えしました。

そして出世・昇進に魅力のない職場の特徴として、

この2つが挙げられます。

リーダーや上司に選ばれる人のセンス・指示系統は、キャリアパスによって明確にすべきですが、人出不足が根本の問題としてあります。

人材不足=リーダー不足でもあるのです。

介護・福祉業界がさらに発展していくためは、リーダーや上司となる人たちの力が不可欠です。

どんなにセンスがある人でも、ブラックな職場で出世をすると、職場改善までにはものすごく苦労します。

 

出世や昇進に魅力を感じないのであれば、その職人に問題があるので、出世しても良いと思えるような職場を探すことです。

そのような「ホワイトな職場」は膨大な求人票から見つけることは至難の業です。

以下のノウハウによって『驚くほど簡単になる』と思います。

運命は必ず良い方向に変わります♪

参考になれば幸いです。

【必見】障がい福祉施設で働きたい!おすすめの2つの事業!

障がい福祉のサービス事業所で仕事するなら「介護」と「就労」がポイントです!

「障がいのある方へのサポートをしたい!」

「障がい福祉に関心があるけど、サービスの種類が多くて『何』を選べばいいのかわからない!」

そのような困ったことはありませんか?

障がい福祉分野で働いている側でも「わかりづらい」と感じることはあります。

理由は介護・福祉の分野は「対象者」というより、福祉ニーズに合わせて事業がわかれているからです。

今回のテーマには下記の記事もオススメです♪

介護や福祉のサービスといえば、一般的に「高齢福祉サービス」がメジャーでありますが、障がい福祉サービスについても、転職をお考えの際は「候補に入れてみる」と幅が広がると思います。

 

対象とする障がい種別によっては、「新しい学び」も増えてくると思います。

ですので、スキルアップに繋がると思います。

障がい福祉サービス分野が「未経験の方」は最初の候補として、おすすめの事業があります。

今回は「障がい福祉サービスで働きたい!と思った時に、おすすめな2つの事業」についてお伝えします。

こんな方にオススメ♪

・障がい福祉サービスへ興味がある方へ

・転職活動に迷ってるおられる方へ

 

結論
・「生活介護事業」と「就労継続支援事業B型」がおすすめ!

障がい福祉サービスの仕事内容

高齢福祉サービスについては、介護保険の事業になります。

障がい福祉サービスにおいては、「障害者総合支援法」におけるサービスとなります。

高齢福祉サービスと同じように、障がい福祉サービスも多岐に渡ります。

 

障がい福祉サービスの特徴的なものは『就労』『介護』に別れる事にあります。

これが高齢福祉と比べると、明確な違いになるかと思います。

障がいのある方の自立度によっては、「働くことをサポートする」こともあります。

ですので、障がい者福祉サービスを転職先に考える場合は、

「就労系を目指すべきか?」

「介護系を目指すべきか?」

この2つを考えることがポイントです。

 

「入所系」「訪問系」なども魅力的ですが、未経験で、明確な目的の事業がなければ、「障がい福祉サービスの基礎を学びやすい」と思われる事業が「生活介護事業」と「就労継続支援事業B型」になります。

障がい福祉施設で働く:生活介護事業がおススメの理由

生活介護事業は、高齢福祉サービスが定義する介護と同じように、介護・支援を通じて自立を目指していきます。

大きな特徴として、「障がいの種別や区分」によっては、例えば知的障がいのある方や、精神障がいのある方などの支援においては、対象者の状態が日々変わることもあり、「常時介護をしなければいけない」というより、「その都度、介護を必要とするときに提供する」という状況もありえます。

 

知的障がい・精神障がいのある方への支援業務としては、「身体の介護」というよりも、「行動の介護」と解釈するとよいかと思います。

そのため「その方の『障がい特性に応じ、過ごしやすい環境を整える』ことが生活介護事業の主な役割となります。

直接的なサポートをすることもありますが、「障がい特性に応じた細かな支援」を通じて穏やかな生活をサポートしていく事業です。

そのため「障がい特性」に応じた医学的・福祉的な知識は多少なりとも必要になってきますし、様々な知見を吸収しながら現場に活かすことが必要になってきます。

ですので「勉強しながら、仕事をしていく」ことが必要になってくるかと思います。

生活介護事業は「長く活動している事業所が多い」ことも魅力です。

そのような職場は、ノウハウがたまっていることも多いですので、職場における教育体制も期待できます。

「勤務を続けていくと、障がいのある方への基礎知識やノウハウが身につく」ことになりますので、次の転職を考える際などに、「前提の知識を有している」と有利に働くことは多いと思います。

また対象となる方の「ご家族とも連携する」ことが必要になってきます。

「ご家族との連携する必要」がありますが、ご家族との意思疎通ができている事業所に関しては、支援環境を構築しやすいことにもつながっていきます。

そのため「やりがいを持った仕事ができる」と思います。

障がい福祉施設で働く:生活介護事業のデメリット

「障がいの特性に応じた支援をする」必要がありますので、生活介護事業としては困難事例を抱えてしまうこともあります。

そのような困難事例を抱えた時には、相談支援事業所を中心に地域のネットワークなどを駆使して解決に向かうことが一般的です。

上手にサポートできれば、勉強になることも多いですし、やりがいを感じることができるともいえます。

 

「うまくネットワークを組めるような仕組みがない事業所」では、対処しきれないという状況も出てくると思います。

ですので、それを避けるために「ノウハウをある程度もっている生活介護」の方が、未経験の方は働きやすいと思います。

障がい福祉施設で働く:就労継続支援事業B型がおススメな理由

障がい福祉サービスを未経験の方が、「就労継続支援事業B型がおすすめな理由」は、「障がいのある方への就労を支援する」という基本的なことを学べる事業だからです。

「働きたい」「社会的に貢献をしたい」という利用者の気持ちをくみ取りながら、就労支援の基礎を学んでいくことができます。

「就労継続支援事業A型」もありますが、 B型事業と比べてA型は「福祉的な雇用」という意味合いがあり、「雇用契約に基づき、利用する方には『最低賃金』が保証」されています。

そのため「働くこと」を支援する必要がありますが、就労継続支援事業A型の利用者であると同時に、従業員であることもあり、「就労支援の基礎を学ぶ事においては、B型が有利」といえます。

 

就労継続支援事業B型においては、自主生産品の製造や軽作業などを通して、就労支援している事業所が多いので、前職に一般企業などの経験がある方は、比較的その知識を就労支援に活用しやすいこともメリットです。

もちろん障がいのある方の状態は、日々変わることが多いです。

そのため介護的な対応が必要なこともあるでしょうが、生活介護事業に比べると「不安定時の対応」などは極力少ないといえます。

 

就労支援の基礎的な知識を身につけた後に「転職」を考えた際には 、就労継続支援事業B型の経験から「一定の就労支援の知識はある」と判断できるため、就労支援事業A型や就労移行支援事業への転職に有利と思います。

障がい福祉施設で働く:就労継続支援事業B型のデメリット

就労継続支援事業B型のデメリットとして言えることは、「福祉的な支援をしながら、就労事業の継続性も考えなければいけない」ということになります。

つまり自主生産品を作っているような、就労継続支援事業B型事業所であれば、営業・管理・企画などが必要になってきます。

そのため「利用者への支援と、就労事業の経営」の二つを考える必要があるのですが、多くの組織は分業していることも多く、明確なデメリットになるわけではありません。

「分業制度が浸透していない事業所」に勤務すると、業務量が多くなることが多いと思います。

まとめ:障がい福祉施設で働きたい!おすすめの2つの事業!

「未経験の方が、障がい福祉サービス分野に転職をしよう!」とするのであれば、「生活介護事業」「就労継続支援事業B型」がおすすめです。

本気で応募をお考えの方になったら、下記の記事もオススメです♪

「生活介護事業」は「就労継続支援事業B型」と比べて、就労が主軸ではないため直接的な支援に集中することが可能です。

そのため「就労継続支援事業B型」のように、利用者への支援も、就労事業の継続性も考えなければならないことはありませんが 、困難なケースにも対応する必要があるといえます。

 

障がい福祉分野のサービス種別は多岐にわたっていますので、これ以外のサービスも「未経験の方で勤めることが十分可能」です。

大事なことは「良い職場に勤めて、楽しく仕事をする」ことです。

「支援する側」がやりがいをもって働いていないと、利用者に対するサービスの質も下がります。

良い職場を見つけることが絶対条件になります。

多くの求人票から見つけるのは、至難の技です。

下記の記事のノウハウを活用することによって、『良い職場を見つけることは、驚くほど簡単』になります。

運命は必ず良い方向に変わります♪

ご参考になれば幸いです。

介護・福祉の仕事は『利用者主体』のケアがキャリアアップになる理由

介護・福祉の仕事は『利用者主体』のケアがキャリアアップにつながっていきます!

「いま働いている職場は、自分が成長していると実感できない・・・」

「利用者主体になっていないような気がする・・・」

そんなお困りごとはありませんか?

 

介護・福祉の仕事をするには「なんのために仕事しているのか?」と自分に問いかけて働くことは、とても重要なことです。

向上心をもつために「介護・福祉の仕事」も「報酬・給与」にこだわっても良いのです。

やりがいを感じて仕事をしていくために「向上心をもって仕事をする」こともひとつの要素です。

「利用者主体」

「利用者のために」

そのような考え方で活躍している事業所がたくさんあります。

素晴らしい事業所もありますが、本当に利用者のためになっているのか?

残念ながら、事業所によって差が激しい実態があります。

今回は「仕事は『利用者主体』を常に考える=キャリアアップ」についてお伝えします。

こんな方にオススメ♪

・向上心をもって介護・福祉の仕事をしたい方へ

・キャリアアップ転職をお考えの方へ

・働く「やりがい」を感じたい方へ

 

 

結論
・「利用者主体」を考えていたら、自然とキャリアアップになる!

介護・福祉の仕事は『利用者主体』のケアがキャリアアップになる理由は?

介護・福祉の仕事は、高齢者の介護だけではありません。

・障がいのある方への生活介護の支援や就労支援

・児童に対する発達支援や療育サービスの提供

・事情ある方への生活支援

・その他の福祉的活動

介護・福祉の仕事は実に多くの仕事があります。

それだけ福祉ニーズが多様化しているともいえます。

 

介護・福祉の仕事をする人材は「エッセンシャルワーカー」と呼ばれます。「人々の生活に直結する仕事をする人材を、「エッセンシャルワーカー」といいます。

その中でも介護・福祉領域は広く、利用者(対象者)はそのフィールドによって違います。

『利用者主体』のケアで「質の高い介護・支援」をする事業所は共通点がある

質の高いサービスを提供する良い事業所には、共通点があります。

介護や支援の質が良い事業所は、「利用者主体」について尊厳を守ることを徹底しています。

利用者(対象者)の立場で捉えることができるのです。

「利用者のために」を本当に考えるのであれば、「利用者になること」が必要であると思います。

『利用者主体』のケア=利用者の気持ちに「寄り添うこと」の意味

「利用者の立場になって考える」と、福祉・介護系の教科書に書いてある事を目にしますが「考える」こと「なる」ことは全くレベルが違います。

「なる」ができると、介護や支援のレベルが上がると思います。

もちろん「なる」というのはイメージの話でありますが、想像することがサービス満足度をあげることにつながってきます。

『利用者主体』のケア=「介護の質を上げる」ことつながる研修の一例

具体的なことは差し控えますが、研修を企画したことがあります。

「高齢者介護や、重度の身体障がいの介護を提供する」事業所職員の集まりで、私が企画した研修です。

その内容は「なにもしないこと」です。

研修時間の3時間「なにもしないこと」をしてもらいました。

○テーマ「なにもしない」

○時間:180分

○ルール

・会話は禁止(独り言はOK)

・歩き回る事は禁止

・トイレに行くときは、手を上げて大きい声で

ただ「座っていてもらうだけ」です。

 

講師側である私と同僚は、「介護職員役」です。

30人くらい研修会場にいましたが、ほとんどの方は30分後には、イライラし始めます。

机に伏せて寝る方も出てきます。

その瞬間、「介護職員役」が「夜寝れなくなるきついでしょうから、もう少し起きておきましょうね」と声掛けします。

最初は「笑い声」がおきますが、時間が経つにつれ、「苦行」に気づきます。

 

勝手にトイレに立ち上がった方に、「どこいきますか?」と声掛けしたあと「勝手に動かれると危ないですので、付き添いますね」

「ついていきますね」と、さも丁寧な介護をしているような声掛けをします。

1時間立つと全員クタクタです。

 

「なにもしない研修」ですから、「なにもしていない状況」はとてもきついのです。

そこで10人にルービックキューブを提供します。

その10人全員が「なにもすること」がないので、ルービックキューブを扱います。

しばらくすると、イライラが抜けて「ルービックキューブを持っている10人」は集中し始めます。

「よし、そろった!」と声を出す方もいましたが、独り言を出すことは全然OKです。

「ルービックキューブをもっていない」残りの20人は、その姿を羨ましそうに凝視していました。

研修後の感想

・「なにもしない」はつらい

・「安全のためになるべく動かさない」は利用者のためになっていない

・「なにもしないことが、昼夜逆転の原因かもしれない」

・「することがある人」をみてイライラした

・「職員が過剰に接触してくる」ことがイラッとする

自分たちの「ケア」が、本当に利用者の意思を尊重している「介護」「支援」なのか?

食事・排泄・清潔が満たされていれば「介護」になるわけではありません。

『利用者主体』の介護・支援することは、キャリアアップにつながる

利用者・対象者の中には「意思疎通をうまくできない方」もいらっしゃいます。

そのため、「相手の気持ちに寄り添う」事に関して、介護・支援する者が想像・イメージすることが必要になってきます。

 

その人が「何を感じているのか?」「何をしたいと思っているのか?」そのような要望ニーズに応えることが、利用者主体でサービスを提供することに繋がっていきます。

そのため対象者・利用者を観察することも必要になってきます。

本気で『利用者主体』のケアを考える介護・福祉で働く人材は資格取得を目指す

介護・福祉の職員は「自分の待遇を上げたい」「給料を上げたい」ということで、資格取得を目指す方もいらっしゃいます。

もちろん「質の高いサービスを提供する」にあたっては、自分の仕事にプライドを持ち、「見返りを要求する」ことは正しいことです。

それと同時に「見返り」 を求めながらも、質の高いサービスを提供できる知識・技術を学ぶために、資格取得をする人材がほとんどです。

ですので、利用者主体を考えながら仕事をしていくと、自ずとキャリアアップを考えることができるようになってきます。

 

早めに資格取得をしておくことで、さらなるキャリアアップも期待できますし、スピードもあがります。

『利用者主体』のケアを考えることはブラックな職場では無理

利用者主体の考え方は、「ブラックな職場」であれば達成できません。

ブラックな職場は、「働く人材」が『疲れていること』が多いのです。

疲れている職員が多いと必然的に、介護の質も低下していきます。

 

また疲れている状態から、介護・福祉業界での基本的なチームアプローチもないといえます。

職場の雰囲気も良くないことが考えられます。

ですので「ブラックな職場」では利用者主体のサービスは難しいと言えます。

まとめ:介護・福祉の仕事は『利用者主体』のケアがキャリアアップになる理由

「利用者のため」「利用者主体の介護・支援」「利用者の尊厳」を本当に思うのであれば、利用者・対象者のことを考えながら仕事すると 「自分に足りない部分」がわかってきます。

その時、介護や福祉の仕事を通じて「自己成長を求める」ことになると思います。

そのことは紛れもなく、「やりがいを持った仕事ができている、そして介護や福祉の仕事が楽しいと感じる」ことを意味していると思います。

ブラックな職場で勤めていると、利用者主体の考え方は無理だと思います。

そしてキャリアアップもありえません。

 

利用者主体の支援・介護を考えながら、実現することで、経験は積み重なっていきます。

ですので、ブラックな職場で経験を積むことは難しいのです。

もし「現職がブラックな職場だ!」とお考えであれば、転職をお勧めします。

私は転職をすることによって、今があります。

下記の記事のノウハウを使うことによって、「働きやすい職場に、転職することが『驚くほど簡単になる』と思います。

運命は必ず良い方向に変わります♪

参考になれば幸いです。

介護や福祉の仕事は情報共有が必須!それができない実態とは?

介護や福祉の仕事は情報共有が必須!それができないと「事故」になることも・・・。

「職場で全くチームワークが取れない!」

「人間関係がものすごく悪い職場だ!」

そのようなことで悩む人は多いです。

 

介護・福祉の仕事は「人間関係が悪い」イメージがあります。

実際に「退職理由の上位にある」にあります。

 

介護・福祉職の退職理由

1位:職場の人間関係に問題があった

2位:結婚や妊娠、出産などライフイベントの為

3位:事業所への不満

4位:将来のキャリアが不安

5位:他に良い職場があった

参考:厚生労働省|介護労働の現状と介護雇用管理改善等計画について

「給料が安い」は以前からありましたが、全国一律で「処遇改善」による手当支給がされています。これについては、国主導で改善効果が現われて来ているといえます。

ですので、職場が処遇改善を支給出来ていれば、以前より「給与」は上がっています。

しかし「職場環境の改善」については、完全に事業所任せの実態があります。

今回は「情報共有ができない実態」をテーマにお伝えしたいと思います。

こんな方にオススメ♪

・現職が情報共有が少ないとお嘆きの方へ

・コミュニケーションを上手くなりたいとお考えの方へ

・職場の人間関係でお悩みの方へ

 

 

結論

・仕事上のチームワークは必須だが、それ以上に「深く人間関係をつくる」必要はない

・「仲が良い」はチームワークではない

介護・福祉の仕事で情報共有の不足が招く事故の実態

情報共有が不足している介護・福祉の職場は、事故発生率が高いと思います。

よって、就職や転職の際には「情報共有に重きをおいていない職場は、避けたほうが良い」と思います。

情報共有を優先しているかどうかは、実際のところ働いてわかることが多いです。

働いてわかることが多いですが職場見学や、採用面接時の時の「逆質問」で聞いてみるといいでしょう。

 

情報共有において ICT 技術を活用している事業所も多くありますが、 それだけに頼らず対面式の会議などの、コミュニケーションの場をもっていることが必要です。

理由は、「情報共有」は場合によっては ICT 技術に頼りすぎると、「齟齬が多くなる」ことも多いためです。

ですので、対面式のコミュニケーションが、結果として人間関係に良い影響を与えることも多いのです。

介護・福祉の仕事で情報共有が不足する理由

介護職福祉職はチームワークが必須といわれている仕事であるのに、「情報共有不足」「コミュニケーションの不足」が起きている理由について、経験からお話ししたいと思います。

介護・福祉の仕事で情報共有が不足する理由:「ゆとり」がない

介護・福祉の職場に関しては、「タイトなスケジュールをこなしている」事業所も多いです。

「全員が一度に集まる」そして「情報共有する」

その時間すら「ない」とする事業所も少なくないです。

職員同士が情報共有できる時間が、圧倒的に不足しています。

 

介護・福祉の仕事で、情報共有が職員同士で取れない状況は対象者・利用者の人達を「危険な状況にする」ことに直結します。

例)

利用者の中には「状態が悪くなった時のみ服薬を行う」方がいらっしゃいます。

ですので、ルーティンの服薬というわけではありません。

それを「知っている職員」と「知らない職員」がいます。

上記の状態が、非常に危険な状況であることは容易にイメージできると思います。

「知らない職員」が、「状態の悪い利用者」を発見した場合、「服用する行為」が遅れてしまうことになります。

ですので、情報共有は「常に・頻繁に・濃密に行うべき」なのです。

介護・福祉の仕事で情報共有が不足する理由:報告のテンプレートがない

「報告・連絡・相談」の技術として、「何を報告すればいいのか?」「報告しづらい」そのようなこともあります。

「報告しづらい」は、人間関係が関係していることもありますが、上手く口頭で説明することができずに「報告しづらい」こともあります。

 

そのため職員自身は、報告を「詳細」にしようと努力しますが、時間がない中で、報告しなければなりませんので、コンパクトに話してしまうこともあります。

また、コンパクトに報告することを求められます。

この「コンパクトに話すこと」に関して結果として、「伝わっていない」ということもあります。

これが「情報共有の不足」を招きます。

何を報告すればいいのか?

どのように報告すればいいのか?

圧倒的に教育の時間が足りていないのです。

それを回避するために報告のテンプレートを使用している事業所もあります。

介護・福祉の仕事で情報共有が不足する理由:ICT技術導入の難しさ

「情報共有の重要性」を感じながらも、改善できない事業所は多いです。

そのため、介護・福祉の現場にICT 技術を導入することはメリットが大きいと言えますが、その反面強いデメリットもあります。

 

常にリアルタイムで、情報共有ができるような「ICT 技術を導入している」事業所もありますが、「その技術を現場で誰しもが反映できる状況」にならなければなりません。

導入するだけで「満足して結果として教育が全くなく、意味がない」こともありえます。

 

職員全体に「ICT技術での業務」を押し付けると「ICT・PCアレルギー」の職員が増えるだけです。

介護・福祉の職場は、年配の職員や気軽に働きたいパート職員の方もたくさんいます。

押し付ける環境は望ましいものではありません。

典型的に「ICT技術の導入で自己満足している事業所」の多いケースとして、ICTスキルに長けている職員に「業務負担が集中する」状況が発生します。

 

ICT技術は「全員が使えるもの」でないと効力を発揮しないのです。

「身の丈に合わない」ICT技術の導入は「負の面」も生み出す場合があります。

 

ICT技術に関しては、その導入を「専門業者に一任すること」が多いと思います。

専門の業者が提案してきたものが、「良い」と、業者の判断に任せているような導入であれば「しないほう」が良いかもしれません。

「ICT技術で、情報共有の不足を改善できている職場」は、ICTスキルに長けている職員を多く採用しているか、全職員にICTに関する研修を多く提供しています。

簡単にICTを導入すれば、「情報共有」に関しての解決になると考えるのはよくありません。

基本的に「対面での情報共有」に勝るものはありません。

介護・福祉の仕事でチームワークは情報共有が必要

可能であれば、対面式の情報のやり取りをした方が良いです。

「ニュアンスや、受け取り方の違い」を極力なくすには、対面式で情報共有することが基本です。

事業所はその時間を捻出することをするべきです。

 

事業所によっては、朝礼・終礼すらないという所もあり、情報共有の優先度を理解しない事業所もあります。

残念ながら「事故を起こす可能性が高い事業所」です。

まとめ:介護や福祉の仕事は情報共有が必須!それができない実態

介護・福祉の仕事は基本的にチームワークです。

「一人で何かを達成できること」はほぼありません。

介護・福祉の仕事は、情報共有をした上で、チームで決定していくことが「基本的な意思決定プロセス」です。

 

そのため「協調性が高い人が求められる」といわれますが、「組織や人間関係を乱さない」ことに捉えられていることもあります。

協調性の意味その協調性が「人と仲良くできる」レベルのものであれば必要ないです。

チームワークのためには、「仲良くないより、仲良いほうがいい」とは思います。

 

介護・福祉の仕事は、利用者主体に物事を考えていくことが大原則です。

職員と仲良くする必要はありません。

利用者主体を達成するために「協調すること」が必要なのです。

ですので「質の良い支援・介護」をしていくためには、意見のぶつかり合いがあって当然です。

 

「意見のぶつかり合い」というと「人間関係が悪い」と考えるかもしれませんが、むしろ「利用者のことを真剣に考えている職員・職場」と言えますので、「働きやすい」といえます。

ですので「意見を全く言わない職場」は人間関係が悪いことが多いです。

 

情報共有が「うまくいっている」から、「意見が出る」のです。

情報共有が「うまくいっていない」事業所は「不満」が出ます。

つまり「情報共有がうまくなっていない職場は、事故率が高い上に、人間関係が悪い」のです。

そのような「働きやすい職場」をたくさんの求人票から見つけることは、非常に難しいことです。

下記の記事のノウハウを使うことによって、「働きやすい職場に、転職することが『驚くほど簡単になる』と思います。

運命は必ず良い方向に変わります♪

参考になれば幸いです。

転職がスキルアップにつながる5つの理由【介護・福祉】

介護・福祉の職員の価値は貴重なのです!転職でさらにスキルアップも可能です!

「転職活動すると、またその職場で1から始めなければならない!」と考えたことはありませんか?

「転職は『スキルダウンをする』こと」だと考えていませんか?

「転職は『スキルダウン』に繋がるから、やめておいた方がいい」と言う考え方があります。

 

例えば、「短期退職などは、我慢が足りないなどと評価されることに繋がる」など転職に対する考え方自体をあまり良しとしない考え方もあります。

「長くその職場で勤めた方が、その職場でメリットがある」ことも確かです。

その職場で「スキルアップをする」ことや、出世などを通して「職場内の権力」をあげることは簡単になります。

だからといって、「ブラックな職場に長く勤めた」としても、他の職場で通用するようなキャリアが培われるわけではありません。

不満を抱えながら、働くことは精神衛生上よくありませんし、健康を損なうほど働いてしまう可能性もあります。

現職が「教育体制に力を入れてない」ところで、勤務を続ける方がスキルアップにはなりませ。

よって転職がスキルダウンにつながることはありません。

今回は「転職がスキルアップにつながる5つの理由」をテーマにお伝えします。

 

こんな方にオススメ♪

・転職がスキルダウンにつながると考えている方へ

・転職すると1から仕事を覚えなければならないと思いこんでいる方へ

・転職の勇気がでない方へ

 

結論
  1. 現在のスキルや知識を次の施設に持ち越しできる
  2. さらに教育サポートを受けることができる
  3. 「ジェネラリスト」としてさらに自身の価値をあげることができる
  4. 無変化・閉鎖的な施設では成長がない
  5. 挑戦する職場・現場での経験は相当強い

介護・福祉の職員の価値は?

介護・福祉業界は「慢性的な人手不足」の状態が、かなり長い期間続いています。

その理由としては「福祉需要がありすぎることが原因」になります。

つまり「サービスの提供・供給が追いついていない」ということです。

ですので、介護・福祉の職員の価値は、非常に高く貴重なのです。

 

教育されたスキルやノウハウを持っている介護・福祉の人材は、重宝される立場になります。

教育がしっかり行われている法人や、施設で勤めることができれば、それだけで介護・福祉の職員は転職活動をするための、人材価値としては「とてつもない価値」があります。

教育を受けてきた人材は、「転職しやすい」といって過言ではありません。

転職活動は「さらに自分の価値を上げる」行為ということになります。

 

福祉需要にあわせて、多くの福祉サービス事業所はありますが、「人を育てる余裕がない」事業所も多いです。

そのため、しっかりとした教育を受けてきた経験者に関しては「高待遇で迎える職場」もあります。

現在のスキルや知識を次の施設に持ち越しできる

しっかりとした教育を受けた人材であれば、「介護・福祉業界内であれば、どこにでも転職可能」といえます。

実際に前職で身につけたスキルを、転職先でも活用することは可能です。

ですので、「全く違うスキルを、1から覚え直さなければならない」ことは心配ありません。

 

それよりも「自分のノウハウ・キャリアを活かすことができる」ので、転職先の職員に対して「教えることや、サポートしたりする」スーパービジョンやコーチングの技術も伸びてきたりします。

つまり「転職をすることによって、スキルアップする」と言えます。

さらに教育サポートを受けることができる

前職で培った知識・技術を応用することもありますが、その職場での仕事の仕方や、独自の技術もあります。

そのため「新しい知識・技術を身に付けること」も可能になると思います。

もちろんこれは、転職先の教育体制がしっかりと存在することが条件になりますが、経験者でも、その職場では新職員ということもあります。

 

経験者でも「転職したら、その職場では新職員」ですので、学ぶ姿勢は持った方が良いですが、経験があることで、さらに理解しやすいということもあり、職場によっては早々に出世コースに乗ることも可能になると思います。

「ジェネラリスト」としてさらに自身の価値をあげることができる

介護・福祉業界で転職活動を考えるなら、「新たな分野での活躍」も考えてよろしいかと思います。

例えば「高齢福祉分野の経験者が、障がい福祉分野への転職をする」などの分野を変えて、働くことは、「ジェネラリスト」としてさらに貴重な人材になります。

よって、広範囲の知識を得ることに興味がある方は、分野を超えた転職活動は、新しい知見を得ることができる機会になると思います。

 

社会人人生は長いです。

そのため一つの専門を身につけるという考え方もありますが、色々な知見を広めることも介護・福祉業界の「仕事を楽しむ」ために必要なことであると思います。

よって新しい分野への挑戦は、「ジェネラリスト」になるための様々な考え方を学ぶ機会になります。

変化を求める職場は常に刺激がある

介護・福祉業界の職場は、変化をすることが苦手な職場が多いのが特徴です。

そのためキャリアアップという考えをするのであれば、無変化・閉鎖的な考え方で運営している場所は、「向上心がある方にとって、刺激が少ない職場」になると思います。

キャリアアップを求めるのであれば、常に新しい考え方や知識技術を求める必要があります。

そのために、転職することは「最適」なのです。

挑戦する職場・現場での経験は相当強い

介護や福祉の職場で、今現在の大きな課題は「人手不足」「職員の労務環境の改善」です。

利用者などの困難ケースに対応するような知識・技術ももちろん必要です。

現場レベルでは、介護や支援の知識・技術を研鑽することは非常に重要なことです。

 

組織として必要なことは、経営や運営のために、「人手不足」と「労働環境の改善」は重要な課題です。

業界としての大きな課題は、「人手不足と労務環境」にあります。

その課題に対して「積極的に挑戦し改善をしていく職場」が、課題を克服することができ、「質の高いサービスを提供できる」と言っても過言ではありません。

 

介護・福祉業界の職員が、長時間働くことによって対応してきた仕事も数多くあります。

そのような仕事を見直して、「無理をしなくても、質の高いサービスが提供できる」ことは、働く側にも、利用する側にも「良い環境」を提供できていることになります。

そのような職場で勤めることは、「新しい福祉の仕事の働き方」として、キャリアアップにつながっていくのです。

まとめ

「キャリアアップをする」考え方は、その職場で勤め上げるということだけではありません。

長く勤めることでのメリットはもちろんありますが、デメリットも生じてきます。

それは「その職場のことしか知らない」ということです。

その職場が「自分に合って、なおかつホワイトな職場」であれば、長く勤めた方がいいです。

転職した方がデメリットになります。

その場合、転職はおすすめしません。

自分にあった「ホワイトな職場」は、なかなか見つけることはできませんので、「そのまま楽しく働く方が良い」です。

 

しかし不満が多い職場であるのであれば、転職を考えた方がスキルアップになる事は言えると思います。

重要なことは「スキルアップにつながる職場を見つける」ことが重要です。

多くの求人票から、そのような職場を見つけることは非常に困難なことですが、簡単に見つける方法はあります。

下記のノウハウにより、困難な「良い職場探し」も『驚くほど簡単になる』と思います。

運命は必ず良い方向に変わります♪

参考になれば幸いです。

介護や福祉の仕事が楽しくない!つらいと感じる事業所の根本の原因

介護や福祉の仕事が楽しくない!と感じてしまうと「つらい」だけ。その根本の原因について解説します。

「介護・福祉の仕事は、人間関係がきつい」

「仕事内容がきついが、見返りは少ない」

このような介護・福祉業界のイメージがあって、不安を感じることはありませんか?

確かにそのような介護・福祉の職場はあります。

 

そのような職場が「ブラックな職場」と言われることが多いのですが、全ての介護・福祉の職場がそうであるとは言えません。

素晴らしい職場もたくさんあります。

そして増えてきています。

 

素晴らしいホワイトな職場に勤めると、介護や福祉の仕事は楽しいと思うことができ、やりがいを持って働くことが可能になります。

反面、ブラックな職場で勤めてしまうと、単に介護や福祉の仕事がつらいと感じてしまい続けることは難しくなります。

 

その素晴らしい職場と、ブラックな職場の違いはどこにあるのか?

今回は「介護・福祉の仕事がつらいと感じる根本の部分」をテーマにお伝えしようと思います。

こんな方にオススメ♪

・介護福祉の職に興味がある方へ

・転職をお考えの方へ

・ブラックな職場から退職をしたいと考えている方へ

・長く勤めることができる職場を探しの方へ

・介護・福祉の仕事が「楽しくない!」と感じておられる方へ

 

 

結論
・経営と福祉のバランスが取れない職場が「ブラックな職場」になりやすい!

介護・福祉の仕事の「楽しくない」は経営状況が従業員に影響する

社会福祉サービスを提供する事業者は、現在様々な法人格があります。

過去代表的な社会福祉サービスを行う法人は、「社会福祉法人」や「 NPO法人」が主力でありましたが、現在は「株式会社」などの営利企業といわれる法人も参入ができます。

 

介護・福祉業界について 、数多くの法人がサービス展開をしていますが、職場の雰囲気の良し悪しは、法人格には関係ありません。

つまり「社会福祉法人であろうが、株式会社であろうが」良い職場はたくさんありますし、悪い職場も同じくらいあります。

介護・福祉職の退職理由

1位:職場の人間関係に問題があった

2位:結婚や妊娠、出産などライフイベントの為

3位:事業所への不満

4位:将来のキャリアが不安

5位:他に良い職場があった

参考:厚生労働省|介護労働の現状と介護雇用管理改善等計画について

上記を見ると2020年時点では、「全ての退職理由の根本的な原因」は「職場にある」ことがわかると思います。

個人的な理由は上記の退職理由にはありません。

 

2位の「結婚や妊娠出産などライフイベントのため」という退職理由に関しても、パートナーとの生活のために転居を伴う、どうしようもない退職理由もあり得るとは思いますが、「妊娠・出産後の復職の選択肢」がとれないという問題を表しています。

つまり2位の退職理由も、事業所の問題と解釈することは可能です。

このことは、退職の理由が「個人の責任ではなく、その職場による」ところが大きいといえます。

介護・福祉の経営は「利益主義」と「福祉理念」のバランスが崩れると楽しくない

福祉事業を行うということは、「顧客は福祉ニーズのある方」です。

つまり、「生活に困っている方」や「自立支援が必要な方」などいわゆる「社会的に弱い立場にある人たち」をサポートすることが仕事になります。

そのため社会保障としての役割があり、医療と同じように多くの方のニーズに対応する必要があります。

 

仕事の性質上、利用者に対するケアを「重点的に行おう」とすれば時間がかかることもあり、決して効率が良いとはいえません。

「時間をかけると良いケアができる」というわけでは全くありませんが、ある程度の時間がかかることは多いです。

そのため「利用者への対応する時間を短くしよう」とすれば、サービスの質が低下することを招いてしまいます。

 

サービスの質を一度低下させてしまうと、サービスの質を再度戻していくためには、時間がかかってしまいます。

介護・福祉職員が「サービスの質を戻そう」とすることは簡単ですが、利用者は一度自立度を下げてしまえば、再び戻すことは困難なことでもありますし、時間がかかることでもあります。

サービスの質を低下させることは、福祉専門の職員にとって言えば、「やりがいを持てない仕事」になることが多くなります。

しかしながら、経営的な考え方をすると、どうしても福祉の仕事は「収入の上限」が決まっているために、利用者一人に対するケアの時間を短くして、いわゆる「回転率」「効率」を上げようとすることがあります。

 

そうすることで、利益をある程度確保することは可能になることはありますが、利益主義の考え方に傾きすぎると、福祉的なやりがいをもって働きたいとする職員との間で「葛藤・対立」ができることが多いです。

逆に福祉的な考え方が強すぎることも、「ブラックな職場」になりやすいこともあります。

経営的な考え方もしていかないと、事業の継続が難しい事は、今の福祉事業では「あたりまえ」になった考え方です。

そのため経営的な考え方が「ない」法人に関しては業務効率が悪かったり、「利用者のために尽くす」考え方が強く残り、長時間労働になりやすいこともありえます。

この件に関しては、テーマにして詳しく述べています。

あわせて参考にしていただくと良いかと思います。

今回のテーマには下記の記事もオススメです♪

 

介護・福祉の仕事が「働きやすい」と感じると仕事が楽しい

「働きやすい職場」の共通点は、「利益主義の考え方」と「福祉的な考え方」が非常にバランスが取れている職場が多いことです。

その職場で働いている職員自身も、経営的な考え方も必要だということを、理解している職員は増えてきています。

そのため経営的な考え方にアレルギーを持つ人材は、介護・福祉業界の人材は少なくなってきていると言えます。

 

このバランスをとることは、非常に難しいことで、様々な法人格を持つ事業者が福祉サービスを展開していますが、福祉専門で仕事を長く勤めてきた人材が、経営的な感覚を持ちながら経営をする方が経験的には働きやすい職場になりやすいように思います。

その理由は、株式会社などの営利企業であれば、利益を追求する考え方は当然のようにありますので、経営的な考え方を持って事業を進めることは簡単だとは思いますが、社会保障の中で活動するということになりますので、運営に関する基準を遵守しながら事業活動していくことになります。

そのため福祉的な制度に精通している必要もあります。

ですので、どちらかといえば福祉的な考えを持つ人材が、経営感覚を身につけるほうが良い職場になりやすいと思います。

変化を続け「新しい仕組み」で福祉を経営をすることで「仕事の楽しい」がうまれる

良いサービスを提供し続けていくためには、時代に合わせて変化を続けていくことです。

介護・福祉業界の弱点として、変化が苦手であると個人的には思っています。

その「変化を絶えず繰り返している福祉サービス事業者」は、様々な課題を克服できるチャンスを持っていると言えます。

また変化に柔軟に対応できる職員も育っていきます。

転職活動をするのであれば、「変化を求めている職場」が断然おすすめです。

下記の記事も参考にして頂ければと思います。

まとめ:介護や福祉の仕事が楽しくない!事業所の根本の原因は?

経営的な考え方と、福祉的な感覚というのは、非常に矛盾しているところもあります。

なのでなかなか折り合いをつけることが、難しい部分があります。

それを理解しバランスをとりながら、事業活動をしている職場は働きやすい傾向にありますので、そのような職場を転職する際は見つけるとよろしいかと思います。

 

数多くある求人票から、働きやすく良い職場を見つけることは難しいと思います。

当ブログのノウハウと合わせ、下記の記事を参考にされると転職活動に成功することは、『驚くほど簡単になる』と思います。

運命は必ず良い方向に変わります♪

ご参考になれば幸いです。

「介護」以外も選択肢がたくさん!福祉の仕事の種類は?

介護だけじゃない!福祉の仕事の種類はたくさんある!事業種別も多い!

「介護・福祉業界の仕事に興味を持ち始めたのはいいけど・・・仕事の種類が多すぎてどれを選べばいいのかわからない!」

 

「仕事が多すぎて選べない」ことはありませんか?

転職活動などによって、求人票などを調べていけば気づくと思いますが、非常に種類が多い事がわかると思います。

実際には、「対象者によって別れているのではなく、職務によってわかれることが多い」です。

 

その考え方は「多職種連携」という考え方に基づいています。

同じ福祉系の資格であっても「就ける職種」は、多岐にわたります。

ですので、介護職員初任者研修 修了しているだけで介護・福祉業界の中であれば、「多岐の職種につける」ことも可能になります。

今回は「介護だけではない、数え切れないほどの福祉の仕事の種類」をテーマにお伝えします。

こんな方にオススメ♪

・介護・福祉の仕事に興味を持たれた方へ

・福祉系の資格を取得したが、転職に悩んでいる方へ

・自分に合う仕事をお探しの方へ

 

 

結論
・どんな貢献をしたいのか?イメージができればベストな仕事を見つけやすい!

介護・福祉系の仕事は、なぜ種類が多いのか?

介護・福祉系の仕事が、非常に多岐に渡ることを冒頭でもお伝えしましたが、対象者で別けているのではなく、職種で別れています。

例えば、高齢福祉・障がい福祉・児童福祉が代表的ですが、他にも福祉系資格者が活躍できる分野はあります。

その一つの分野だけでも、仕事はたくさんあるので、同じ資格でも就ける職種が多いという状況になっています。

 

例えば「介護職員初任者研修」を修了した方は、「基本的な介護は可能である」という証明になるので、現場の介護職に就きやすくなります。

 

介護職といっても、「施設内介護士」または「訪問介護士」など、どこで活動するか?ということだけで違いが出てきます。

例えば、施設内介護士であったら、施設内で過ごすための介護を行う仕事になりますが、訪問介護士であれば居宅内や外出等の移動などの介護が仕事になるといえます。

つまり対象者で別れているのではなく、「どのようなニーズを介護・支援するか」ということに別れているわけです。

 

それ以外にも、専門が別かれていることもあります。

例えば、高齢専門の介護士の方もいらっしゃいますし、障がいのある方の専門の介護士もいます。

そのため「どのようなニーズを介護・支援するか」を基準にすると、たくさん「職種」の種類が増えていくことになります。

ですので、福祉系の資格を取得するだけで、仕事の幅を増やすことができると言えるのです。

 

介護・福祉業界では、無資格の方でも働くことができます。

無資格でも働くことはできますが、なるべく早い段階で福祉系の資格を習得することを強くお勧めします。

時間も費用も掛けられない方は多いと思いますので、資格取得の中でも下記が最もおすすめです。

 

※資資料請求だけでもどうぞ♪

 

介護・福祉の仕事はどのような選択肢があるのか?

種類が多すぎて、とても一つの記事では述べることができません。

そのため「介護職員初任者研修」を取得すると「どのような職種につけるのか?」これを通して、介護・福祉系の仕事の種類をお伝えしていきたいと思います。

 

「超高齢化社会」や「福祉危機」といわれる時代では、介護士は貴重な存在になっています。

福祉系全般にいえることではありますが、待遇改善も徐々に進んではいます。

仕事をしようとすれば、非常に多くの職場が見つかると思います。

注意をしなければいけない点は、「介護の本質的な意味を、理解している職場であるか?」です。

 

利益主義が強くなってしまうと、サービスの質が低下することもあり得ます。

もちろんうまく両立している法人も多くありますが、サービスの質をないがしろにした利益主義は「ブラックな職場になりやすい」と言えます。

介護職が行う「高齢福祉分野」の仕事という選択肢

高齢福祉分野であれば、「介護」というイメージが強くあると思います。

福祉の分野としては、介護は「メジャーな分野」になります。

働いている方は、医療・看護系職種の方、リハビリ系職種の方、そして介護系の職種のことが多いです。

高齢者分野では、「介護士」が一番職種として多いです。

現場の資格としては、「介護福祉士」が上位にありますが、介護職員初任者研修修了者でも通用します。

介護という意味は、自立した生活を支援していくことを意味します。

世話をする意味の「介助」が、本来は主な仕事ではありません。

介護を通して、尊厳のある自立した生活を提供していくためには、その意味を理解して、他の職種も連携しながら、充実した生活を支援していくことが必要になります。

福祉職が行う障がい福祉分野の仕事という選択肢

障がい福祉分野には、身体障がい・精神障がい・知的障がいのある方々を対象としたサービスが多くあります。

実際には、障がいのある方を支援するサービスになりますので、障がいの種別で利用をわけることはありませんが、主とする対象者や専門は存在します。

このことから障がいのある方への「専門の介護士」として働くことになるかと思います 。

通所施設で働き、対象者の方の生活を支援する場合は、「生活支援員」と呼ばれます。

就労を支援する場合は、「就労支援員」と呼ばれることが多いかと思います。

グループホームなどで働く場合は、「世話人」と呼ばれます。

また高齢分野と同じく、施設の中ではなく、居宅でも過ごされている方々もおられますので、居宅生活を支援する事業所・職員の方もいます。

福祉職が行う児童福祉分野の仕事という選択肢

児童福祉分野で、最も活躍できる福祉系資格は 保育士」になります。

そのため「保育士資格」を所持しておけば、児童福祉分野では多くの選択肢があると思ってもよろしいかと思います。

また最近「発達に困り感のある子どもたちへの支援」が手厚くなっています。

そのため放課後等デイサービスなどを中心に、発達を支援する児童福祉の事業所が増えています。

介護職員初任者研修修了者でも、募集している事業所はたくさんあります。

その理由としては、介護職員初任者研修を所得して働くと、実務経験を重ねることによって「児童発達支援管理責任者資格」を取得することが可能になるからです。

介護職・福祉職が行う行政福祉分野の仕事という選択肢

行政の福祉分野でも活躍することは可能ですが、社会福祉主事を持っておくことが必要になります。

また公務員試験に、合格して採用されなければなりませんので、ステップは高いと言えます。

ただし、社会福祉主事任用資格を持っており、挑戦したいと思えば、介護職員初任者研修を合わせて修了しておくことは、福祉系公務員を目指す上で「あり」かと思います。

 

実際に働く場所は、母体が行政分野になる「病院や施設」もしくは「機関」で働くことになると思います。

行政分野でも、メジャーな福祉系公務員といえば、生活保護を担当するケースワーカーになるかと思います。

公務員は確かに人気ではありますが、配属される場所によっては、かなりタフな仕事をしなければなりません。

ケースワーカーに関してはリンクした記事をご参照ください。

 

また最近の福祉系公務員は、ルーティン作業はすでに委託していることが多く、難しい仕事ばかりをしなければいけないこともあり、公務員といえども「決して楽ではない」と考えておく方が良いかと思います。

現在では、民間施設でも「素晴らしい労働環境で働ける」ところは増えてきました。

ですので、行政分野を目指すのであれば、明確な志望動機は必要だと思います。

介護・福祉の仕事は種類と選択肢が多いことが示す将来性とは?

介護・福祉業界の仕事は、「将来性は確実に高い」と言えると思います。

その理由としては、今後しばらく人工知能= AI の参入はほとんどないと考えられているためです。

すでに世の中の多くの仕事は、AI の参入によって失われつつあります。

今後も加速することが、予測されます。

ルーティン系の仕事や事務系の仕事・単純作業といわれる仕事は、AIに変わっていくと予測されています。

介護・福祉の仕事に関して言えば、事務系の仕事は、人工知能に任せるということが増えてくると思いますが、直接的な介護や支援などは、人間が行うことが続いていくと思います。

未来はわかりませんが、国が介護・福祉の人材に関して「持続できるような施策」を打ち出していることから、期待されていることは間違いありません。

まとめ:「介護」以外も選択肢がたくさん!福祉の仕事の種類は?

今回のテーマでは、簡単に介護・福祉の仕事の種類をご説明しましたが、実際にはもっと細かく分野や職種があります。

ですので、働くことを考えた際は「どのような仕事に就きたいか?」よりも「どのような仕事をしたいか?」をイメージされるとよろしいかと思います。

 

介護や福祉の仕事は、必ずしも資格が必要というわけではありませんが、働いていくうちに資格が取りたくなると思います。

実際に働いていくと、「資格取得により、自分のスキルを上げたいと思う」方は多いですし、自然なことです。

なるべく早いうちに取得しましょう。

まずは介護職員初任者研修から始めると間違いないと思います。

 

人手不足の業界ですから、働こうと思えば職場はいくらでもあります。

その職場の中で「仕事が楽しい!」と思えるようなホワイトな職場を探さなければなりません。

ブラックな職場では、「キャリアもスキルも上がらないから」です。

最悪な場合は健康を損ねることもあります。

下記のノウハウでホワイトな職場を見つける事は、『驚くほど簡単になる』と思います。

運命は必ず良い方向に変わります♪

参考になれば幸いです。

管理職が現場に入りすぎる職場が危険な理由【介護・福祉】

管理者が介護・福祉の現場に介入すると逆に悩みが増えますよ?

介護・福祉業界においての管理者とは、「施設長やその事業所を運営する人材」を指します。

 

呼び方についてはその職場で違いますが、基本的には「その職場を管理するための代表者」と考えてよろしいかと思います。

 

厳密には「管理者」と「経営者」は違います。

それについては下記の記事をご参考にお願いします。

 

今回のテーマには下記の記事もオススメです♪★管理職の「疲弊」は介護や福祉の職場を崩壊させる!

 

管理者の仕事は「マネジメントをする役割」を担います。

そのため現場の管理という仕事もあるのですが、管理者が現場に入りすぎると極めて危険な職場となることが多いです。

 

今回は「管理者が現場に入りすぎることの危険性」をテーマにお伝えします。

 

こんな方にオススメ♪

・現職が今回のテーマに合致している方へ

・管理職経験のある方へ

・管理職へステップアップしようと考えている方へ

・管理職待遇の転職をお考えの方へ

 

 

結論

・人材不足から現場に介入すると危険!

・現場に介入しすぎると客観的に見えなくなる!

・現場職員の意見を聞けなくなると危険!

・「管理業務」が滞り現場どころではなくなる

 

なぜ現場に管理者が介入するのか?

基本的に介護・福祉業界の管理者は、現場上がりが多いかと思います。

つまり一般職員として、介護や福祉支援の経験をした上でキャリアアップとして「管理者」を任されることが多くなります。

 

そのため管理者は「マネジメントのプロ」ではなく、「現場のプロ」であったわけです。

 

常に現場を把握しておくことが、結果的に「今この職場がどういう状態であるのか?」把握しやすいことにつながっていきます。

ですので、管理者が現場に介入することが悪いわけではありません。

 

管理者の仕事はその施設・事業所をすべてに関与していかなければなりません。

そのため、現場のことは「現場職員にある程度任せる」ことが必要になってきます。

 

現場職員から管理職に出世をする際、その職場で「管理職研修」が開催されているのであれば、教育体制が整っている職場といえます。

 

また、そのような研修が職場で設立されていなくても、外部研修等に積極的に参加させる職場も教育体制が整っていると判断できます。

 

そのような教育に関する投資を職員に行い、人材を育てていく。

そして事業を発展させていくことが基本です。

 

そのような教育投資を軽んじているもしくは、その余裕がない職場も介護・福祉業界にはとても多く存在します。

 

介護・福祉業界の管理者は「マネジメント業務のみを集中するには、難しい環境である」という実態もあります。

 

人材不足から現場に介入すると危険!

介護・福祉業界は「慢性的な人手不足」が続いています。

この人手不足から、現場の職員が足りなくなると、どうしても管理者が現場に入るということが日常的になります。

 

この日常的な「好ましくない状態」が解決されないまま業務が続いていくと、マネジメント業務は滞ります。

 

つまり「管理者のマネジメント業務が滞る」ことは職場環境が、急速に衰退していく結果を招きます。

 

管理者は現場のことだけではなく、経営的な管理や人材の管理など、様々なことを行いながらその施設・事業所を管理していく必要があります。

 

安易に現場に介入していくと、その職場の職員たちの業務習得を阻害してしまうこともあります。

 

そのため「良かれと思って」管理者自身も現場に入ることは、現場職員からすれば、邪魔になることもありえるのです。

 

また管理者も現場に入ることが、当たり前のような環境になってしまえば、組織は育ちにくくなります。

 

現場に介入しすぎると客観的に見えなくなる!

「現場上がりの管理者」に多くなりがちなことが、「自分の思い描いた通りのサービスが、提供されてないと現場職員との軋轢を生みやすい」ことです。

 

マネジメントが苦手な管理職においては、うまくいかないことに対して「職員の質に問題点」を起きがちです。

 

つまり、現場での問題点は職員がサービス提供において「質が低いから問題を起こしている」と疑う傾向があります。

 

職員の質の問題に着目してしまうと「何が原因なのか?」と本質の部分が、客観的に見えなくなります。

 

そのため管理者はマネジメントのプロである必要もあります。

 

マネジメントさえしてくれたら、介護・福祉の部分は「素人でもかわない」として、他業界のマネジメント経験をあてにして、管理者に任命する職場も実在しますが、介護・福祉業界は制度のもとに運営されています。

 

ですので、「法律を遵守し、運営していく」ためにはやはり介護・福祉のプロが管理者であるべきだと思います。

 

そのため、介護・福祉の考え方にも精通し、マネジメントもできる人材に育てていく職場が健全です。

 

また、「現場上がりの管理者」も「現場は現場職員に任せる」という考え方にならない限り、現場が育たないのです。

 

現場職員の意見を聞けなくなると危険!

管理者が現場に介入しすぎることによって、管理者自身の主観的な考え方に偏ってしまうと客観的に見えなくなってきます。

 

「客観的に見えなくなる」ことは現場職員の意見を聞けなくなることにつながります。

 

現場職員の困ったことに対して、アドバイスをしていくことが経験者や上司の役目でもあります。

 

現場職員の意見を聞いて、それについてアドバイスや指示をすることは、教育的な要素も絡んでくるので、組織がどんどん向上していくための仕掛けになります。

 

「職員の質の問題にする傾向がある管理者」である場合、職員は相談しにくいという状況に陥ります。

そのため相談しにくい状況に陥った場合、組織が崩壊していくことについて全く管理者は気づかないという状態になります。

 

つまり極めて危険な状態になります。

 

管理者は「現場職員の困った!」については意見を常に聞く姿勢が重要になります。

 

「介護や福祉の素人が管理者」になった場合、「自分がわからないから現場の判断に任せる」ことが簡単にできてしまいます。

 

自分が判断するのは予算などの目に見えることだけで、判断すれば良いので管理者の立場とすれば、素人の方が柔軟に対応できる面もあるとは思います。

 

ただし、それには「現場に教育もできる現場職員がいる」ことが必要になります。

 

「管理業務」が滞り現場どころではなくなる

介護・福祉業界の管理業務はかなり多いと思います。

 

特に職員の労務的な問題や、サービス提供においては行政等からの指導監査に対応しなければなりません。

また、人手不足なのであれば「人材募集関係」もしなければなりません。

 

介護・福祉業界の管理者は「何でも屋になりやすい」ことが、業界の課題としてあると思います。

 

管理者の業務は、その職場の全職員が「働きやすく、誇りを持って仕事ができる環境を整える」ことが最優先の仕事です。

そのような考えを持ち、実際に業務ができている介護・福祉業界の職場が少ないことが実態としてあります。

 

まとめ

介護・福祉業界の管理者は、必ずしもセンスがある人材がその立場を担っているわけではありません。

 

もちろん管理者を経験していくことによって、リーダーシップを発揮していく人材もたくさんいます。

ただし、それは教育があって管理者として業務ができるようになっていきます。

 

組織が育っていくことについては、何年も時間がかかります。

そのため施設・事業所の管理者も、その職場において比較的長い期間勤務している人材が望ましいのですが、数年しか勤めてなくて管理者になるという実態もあります。

 

そのため、働き始めて気づくことも多いと思います。

 

介護・福祉業界においては、管理者の雰囲気で職場が左右されることが多いです。

職員は上司を選ぶことはできません。

 

そのため転職活動などをする際は、「その職場の管理者がどのような人物なのか?」というのは一つのポイントとなるでしょう。

ただし、求人票などではわからないので、実際に見学して会うしかありません。

 

管理者がリーダーシップを健全にそして強く発揮している職場は、将来性もあって働きやすい傾向があります。

そのような職場をぜひ見つけるべきです。

転職に成功したい場合は下記を参考にして頂ければ成功しやすくなると思います。

運命は必ず良い方向に変わります♪★【限定】介護や福祉の仕事で幸せな未来をつかもう!

上記の記事のノウハウの活用次第では、「どのような上司か?」を知ることも可能かもしれません。

 

参考になれば幸いです。