人事担当者として1000人以上の介護・福祉職の方々とお話してきました。(プロフィールはこちら>>)
休日が異様に多い求人を見つけたことはありませんか?
特に介護・福祉の仕事では、人手不足が深刻な状況です。
そんな中で、「休日が多い」求人には要注意が必要です。
実際に採用関係の話の中では、「ワークライフバランスを考える求職者が多い傾向にある」となっていることが多く、このため過剰に求人票で煽っている状況はあります。
休日休暇は魅力的な条件ですが、実際に取れるかどうかが問題です。
「休日が多すぎ!」と引かれる求人は、時に怪しい裏事情を抱えている可能性があります。
人材不足の中、休日が多い求人は魅力的に映るかもしれませんが、実際には取りにくかったり、条件が曖昧だったりすることがあります。
求人票に書かれてあるように社内制度で休日日数が確保されている事と、実際に休日が取れることとは、また違った話になってきます。
介護・福祉業界に精通してある方なら、「こんなに休めるのは嬉しいけれど、本当に取れるのかな?」と疑問に思うことでしょう。
実際に休日が取りやすく、休日が平均よりも多い職場は存在します。
しかし、こればっかりはブラックボックス。
入ってみないとわかりません。
求職者や働く側にとって、休日休暇が多いことは大きな魅力ですが、それが実際には叶わない場合、選択肢としては意味を成さないでしょう。
そこで、怪しい求人から身を守るためには信頼性のある転職サイトを活用することが重要です。
休日が多く、かつ確実に取得できる求人を見つけるためには、転職サイトの利用が頼りになります。
転職サイトなら、求人情報の信頼性が高く、条件の曖昧さや怪しい裏事情をそもそもフィルタリングしてくれるので、安心して新しいスタートを切ることができます。
今回は「介護職の怪しい求人を避けるなら転職サイトを使うべき」をテーマにお話します。
・転職のための情報収集を考えている方へ
・求人票の見方を知りたい方へ
・まずは「求人票」を疑おう!
・休日日数の信憑性は「離職率」と比べるとわかる
・未経験者・無資格者が不可となっていると怪しい
・教育体制があると尚良い
休日多すぎ!介護職の怪しい求人を避けるなら転職サイトを使うべき
休日が多い求人に惹かれるかもしれませんが、実際に休みを取るのは簡単ではありません。
休む際には周囲のスタッフに謝りながら「休ませてください」と依頼しなければならないことがよくあります。
つまり、休日が増える一方で、実際に心から休むことが難しくなる状況が生まれるのです。
これでは休日が多いとは言えません。
特に介護や福祉の仕事は人手不足が深刻であり、求人票の表面だけを見ても裏に潜む問題がある可能性があります。
休日が多く提示されていても、実際には休みを取りにくい状況が広がっています。
このような実態を理解し、安心して働ける環境を見つけるためには、慎重な選択が必要です。
介護福祉業界では、休日が増えると同時に労働環境において問題が生じることが少なくありません。
ですので、求人を見る際には休日が多いだけでなく、実際の休暇の取りやすさや労働環境についても確認することが大切です。
介護や福祉の職場で「休日が多い」と判断できる根拠をもとう
介護・福祉業界の休日日数の平均は 100〜109日 (40.4%)で一番のボリュームゾーンになっています。
参考:厚生労働省「平成30年就労条件総合調査の概況」
つまり、休日日数が平均100〜109日より多く求人票に表記されている職場が、「多い」という表現になります。
基本的にこの平均休日日数は週におよそ1・2回休める計算になります。
現実的だと思います。
これ以上の休日日数になってくると「週に2回以上休む」という事が、可能になってくるのか?ということになると思います。
\ あなたにとって理想の職場/
「休日が多い」と記載されている「求人票」を疑おう!
休日の数が平均よりも飛び抜けて多い求人に出会ったら、まずはその求人を疑ってみることが大切です。
介護・福祉業界の仕事は、事業形態によって休みの日数が異なります。この業界は「人手不足」が常態化しており、そのために休日を多く提示して、求職者に対して魅力的に見せかけようとする手法が存在します。
求人票に書かれた休日の数だけで、休めると思い込みがちですが、実際の労働環境はそう単純ではありません。実際に働いてみないとわからないことが多いのが現実です。
しかしながら、実際に働いてから気づいても手遅れです。だからこそ、求人票だけでなく、他に書かれている情報も注意深く見て、総合的に判断することが大切です。
介護・福祉の職の離職率の平均は?
もしも求人票に離職率が載っていたら、それは良い職場の兆候かもしれません。 離職率だけで全てを判断することは難しいけれど、「公表している」という行動は信頼性を示唆しています。
でも、離職率が低いからと言って必ずしも最適な職場とは限りません。 離職率は地域によっても影響されるので、注意が必要です。 しかも、大前提として離職率を公表する職場はそうあるものではありません。 かなりなんらかしらの情報網がないと無理です。 (ですので、転職サイト・エージェントの利用がよいのです) 介護・福祉職の現実は離職率だけではわからないものです。 この職種は離職率が比較的高いとされています。 この点については、下記の記事も参考にして頂ければと思います。
介護・福祉職の職場の「職場の実態」は離職率だけでは読めません。
介護・福祉職は離職率が「比較的高い」産業とされています。
厚労省が調査した「令和2年度「介護労働実態調査」結果の概要について」によると医療・福祉に関する離職率は14.9%となっています。
全産業の平均が15.6%となっています。
そのため、特別「全産業の離職率平均から乖離している」とも言えません。
なお一番高いのは、生活関連サービス業・娯楽業となっており18.4%となっています。
医療・福祉の職種や離職率が高いわけではありませんが、これは働く場所によって非常に差があります。
「休日が多い」と記載されている「求人票」は「離職率」と比べるとわかる
基本的に休日が多くても、離職率が低いかどうかはわからないことがあります。
「休日が多い」というのは、仕事を探す上で魅力的なポイントですよね。
だからこそ、求人票でしっかりと確認するべき要素でもあります。
ただし、求人票に書かれていることがすべて正確とは限りません。
信頼性を見極めるためには、離職率が公表されているかどうかも確認すると良いでしょう。離職率は一つの指標として、職場の安定性を知る助けになります。
休日の数が多くても、実際に仕事になると休みを取りにくい場合もあります。
離職率は、実際の職場の雰囲気や働きやすさを知る手がかりとなります。
ただし、離職率を公表することは企業にとって簡単なことではありません。
公表しないからといって悪い職場とは限りません。 (そこがまた難しい・・・)
そのため、離職率以外の情報も検討することが大切です。
「休日が多い」求人票は【未経験者・資格なしが不可】となっていると怪しい
ブラックな職場では、新しいスタッフをしっかり教育する環境がほとんどないことがよくあります。
そのため、未経験者や無資格者を採用しない方針が一般的です。
(経験者は即戦力として活躍でき、時間的なコストもかかりませんからね。)
求人票に「未経験者不可」と書かれている場合は、その職場には注意が必要です。
なぜなら、そこでは基本的に未経験者を採用する体制が整っていない可能性があるからです。
(しかし、最近は未経験をも採用させているところもあるようですね。)
人材をしっかり育てることは、離職率を低く保つ鍵でもあります。
施設や事業所の方針や理念をきちんと教育できる環境では、スタッフ同士の人間関係や職場の雰囲気も良好です。
「未経験者の採用を避ける=教育体制が不十分かもしれない」と考えても良いでしょう。
ただし、これはあくまで一般的な傾向であり、資格や経験が不要な職種には当てはまりません。
求人に「経験者優遇」と書かれている場合でも、人手不足からくる組織内の不和があるかもしれません。
良い職場を見極めるためには、これらのポイントを注意深く見ることが大切です。
「休日が多い」求人票は教育体制があると尚良い!
「前の仕事ではこんな感じだった!」や「勝手な判断」など、まとまりのない組織では、スタッフの満足度が低くなりがちです。
こうした問題を解決するには、しっかりとした業務教育体制が欠かせません。
求人票や募集要項だけでは見えない事実がたくさんあります。 特に人間関係が重要な場合は、「しっかりとした教育体制がある職場」を見つけることが大事です。
教育体制が整った職場は、組織全体がしっかりとした基盤を持っていることを示しています。
大規模な施設であれば多くの職員がいると思われがちですが、規模だけでなく教育の質も重要です。 組織的なサポートがあるかどうかを見極めることが、良い職場を見つけるために役立ちます。
「施設の規模で違いはあるか?」
詳しく掘り下げると、確かに施設の規模には差異が見られますが、休日日数を基準にする際には、規模だけを頼りにするのはあまり意味がありません。
なぜなら、大規模な施設が必ずしも「人手不足がない」とは限らないからです。
むしろ、大規模な施設では「利用者数が多く、多くの職員を必要とするが、人員の補充が追いつかない」という状況が発生しやすいです。
逆に、「人員を多めに採用する」こともあり、これが余計な人件費をかさんで経営に圧力をかけることもあります。
もちろん、財務諸表を分析できる能力があれば、より信頼性が増すでしょうが、これは一般的に求人を探せる方法ではないのでここでは詳細は省きます。 その業界に精通した人でないと無理です。 例えば、私は福祉経営歴が長いので、財務諸表で大体の内容や将来性がわかりますが、一般的ではありません。 財務諸表から「この求人内容を続けるのは無理だから、嘘だろうな」とわかることはあります。
一方で、中小規模の施設では、「少ない利用者を少ない職員で対応する」か、大変な時には大規模な施設を利用するといった柔軟性があります。
そのため、中小規模の施設のほうが働きやすい職場となる可能性が高いです。
まとめ:休日多すぎ!介護職の怪しい求人を避けるなら転職サイトを使うべき
休日が多い求人票を見つけると、とても魅力的に感じることもあるでしょう。ただし、それを少しだけ疑ってみましょう。
「人手不足の業界で、平均を大幅に超える休日日数が本当に取得できるのでしょうか?」
厚生労働省の調査によれば、介護福祉業界の休日日数は「平均で100〜109日」です。それよりも多い休日日数が本当に取得できるのでしょうか?
事実かどうかを確認するためには、
離職率を確認すること 教育体制の存在を確認すること この二つだけでも信憑性は高まります。逆に、これらがわからない場合は、休日日数が取得できるかどうかの根拠がないということです。
求人票の見分け方がわかったとしても、他にもさまざまな条件を職場に求めることはあるでしょう。
\最後まで読んでくれてありがとう♪/
参考になれば幸いです。