「家庭を犠牲にする働き方はしたくない!」
ワーク・ライフ・バランスとは、「仕事と生活が調和のとれた状態であること」
近年働き方改革もあって、ワーク・ライフ・バランスの社会的な実現に向けて取り組みが盛んです。
反面、ワーク・ライフ・バランスの重要性が上がりながらも、まだまだ浸透していない部分もあります。
すでに家庭を持っている世代は、転職する際には必ず家庭との両立ができるかを考えた方がよいです。
プライベートが充実しているからこそ、素晴らしい仕事ができると考えると「人生を豊かにする福祉」という考え方を自分たち職員にもする必要があります。
今回は、「仕事と家庭の両立を支援してくれる職場の選び方」をお伝えします。
・仕事と家庭を両立したい方へ
・育児・介護も大切にしたい方へ
・必要な休みを気兼ねなく取れるようにしたい方へ
・次の転職先選びに失敗したくない方へ
・その職場に制度があるかを確認しましょう
・その制度の運用実績を調べましょう
・実際に面接で聞いてみましょう
ワーク・ライフ・バランスができる介護・福祉職の選び方
ワーク・ライフ・バランスは、今「最も働く社会人に必要なもの」です。
特に介護や福祉は長時間労働が多い業界でもありました。
少しずつ介護・福祉の職場の改善も進んできましたが、あまり職場改善が進まないところもあります。
転職を考えておられるのであれば、変化に強い職場をお勧めします。
変化に強い職場は、ワーク・ライフ・バランスに力をいれている職場も多く、仕事と家庭の両立ができるため、長期間やりがいを持って仕事をしていくことも可能になるのです。
ワーク・ライフ・バランスができる介護・福祉の職場の選び方:社内制度を確認しよう
ワーク・ライフ・バランスには社内制度の充実が不可欠です。
ワーク・ライフ・バランスに強い職場の見抜き方として、代表的な二つの制度があります。
育児・介護休業法で規定されている「休業」に関しては労働者の権利とされています。 その上で、育児「休暇」・介護「休暇」を社内制度として取り入れている職場もあります。
育児休暇・育児休業は名前の通り子育て世代を応援するための制度です。
出産に関しては、女性の場合は「産前産後休業」があります。
育児休業としては、女性の場合は出産の57日目後から適用され、男性の場合は出産日より、育児休業を取ることができます。
基本的に上記から1年、延長して2年間になります。
育児休暇については、子どもの「急な体調不良」や「イベント」などで、「休みを取りたい！」場合があるときに、有給休暇を消化せずに対応できる社内制度です。
特に30代の人材は、年代的に家庭に時間をかけたいこともあると思います。
つまり、育児「休暇」という社内制度自体がワーク・ライフ・バランスを応援している制度だと言えるのです。
介護休暇・介護休業制度介護休業制度についても、育児休業と同じように考えてもらって構いませんが、期間が全く違います。
介護休業に関しては、通算で93日間まで休業できます。
基本的に、ご家族を介護をするための施設探しや身辺整理等で利用されることが多い制度です。
介護休暇についても、育児休暇と同様にスポット的な取得が可能です。
ワーク・ライフ・バランスができる介護・福祉職の選び方:求人票
制度についての確認育児・介護「休暇」に関しては、職場で取り入れていた場合は、職場のPRになります。
そのため、基本的には求人票に書いてあると思います。
求人票に、もし書いてなかったらその企業のホームページなどを見て、確認してみることをお勧めします。
どちらとも書いていない場合は、制度導入されていないか、もしくは制度導入しても職員へのワーク・ライフ・バランスを軽視している可能性があります。
ワーク・ライフ・バランスができる介護・福祉職の選び方:実績を確認する
必ずワーク・ライフ・バランスに関する実績を確認しましょう。
求人票やホームページに、「育児介護休暇制度」の有無が書かれていたと仮定します。
※育児介護休業に関しては労働者の権利になりますので、載せていないところが多い印象です。
もう少し踏み込んで、「運用実績が公表されているか？」を確認しましょう。
公表されている場合は、制度運用に積極的だと思ってよろしいかと思います。
もし運用実績が「ゼロ」だったとしても、「ゼロ」を公表していた時点で運用事業に積極的であることは明白です。
対象者がいなかったということも考えられます。
導入していても、運用実績を公表していないところは、制度だけあって運用していないことが考えられます。
基本的に、運用実績を公表していないところは、「ワーク・ライフ・バランス」に積極的ではないことを疑った方がよろしいかと思います。
ワークライフバランスのことだけではなく、様々な面で実績を公表しているところは、転職先として候補に入れておいた方がよろしいかと思います。
しっかりと責任を受けて事業所の実績を公表していることは、「嘘がない」ということになります。
そのため公表している内容と違いがあった場合は、問題になることが多いのです。
ですので「しっかりとした実績のもとに公表している」と考えることができます。
ワーク・ライフ・バランスができる介護・福祉職の選び方:面接で聞いてみよう
実際に面接で聞いてみることもありです。
制度の運用実績が見られなくても、職場を選ぶ際の他の条件が満たされていたら、選択を控えるというのはもったいないことでもあります。
ですので面接の際に、聞いてみればよろしいと思います。
ワーク・ライフ・バランスに積極的な事業所は、面接で聞かれると逆に「好感」をもつ採用面接官もいます。
多くの方は「休む」ことに関して罪悪感があるのか面接等で聞かない方がおられますが、全くの逆効果です。
むしろ、育児介護休暇があるかどうかを聞いて来られる方は、職場選びにきちんとライフステージを照らし合わせて考えてくれる＝長く勤められる職場を選んでいる。
そのように解釈できます。
ですので、採用面接官のポイントが高いと思います。
むしろ逆に、そのことに対してネガティブな反応を起こす採用面接官は制度そのものに否定的なんだろうと思います。
ネガティブな反応を起こす採用面接官であったら、どれほど求人票でワーク・ライフ・バランスや働きやすさについてPR していても「信用はあり得ない」と思います。
「あるだけの制度になっている」と推察できます。
内定をとるためにも、面接で聞いてみるということが非常によろしいかと思います。
まとめ：ワーク・ライフ・バランスができる介護・福祉職の3つの選び方
・制度の有無を確認しよう
・運用実績を確認しよう
・面接の際に聞いてみよう
以上の3つのポイントをお伝えしました。
人材不足の組織にとっては、「育児や介護で休養をとる」ことに関して、人的な不足が生じます。
ですが、「人を大切にしたい」組織であれば復帰までしっかりと対応してくれます。
そのために、長期休暇・休業からの、復帰率を公表している事業所もあります。
情報を手に入れることが転職では必要です。
介護・福祉の業界は常に多くの求人票があります。その中から「理想の職場」「ホワイトな職場」を見つけることは至難の技です。
下記のノウハウで「理想の職場」を探すことが、『驚くほど簡単』になります。
参考になれば幸いです。