「職場で全くチームワークが取れない!」
「人間関係がものすごく悪い職場だ！」
そのようなことで悩む人は多いです。
介護・福祉の仕事は「人間関係が悪い」イメージがあります。
実際に「退職理由の上位にある」にあります。
介護・福祉職の退職理由
1位：職場の人間関係に問題があった
2位：結婚や妊娠、出産などライフイベントの為
3位：事業所への不満
4位：将来のキャリアが不安
5位：他に良い職場があった
「給料が安い」は以前からありましたが、全国一律で「処遇改善」による手当支給がされています。これについては、国主導で改善効果が現われて来ているといえます。
ですので、職場が処遇改善を支給出来ていれば、以前より「給与」は上がっています。
しかし「職場環境の改善」については、完全に事業所任せの実態があります。
今回は「情報共有ができない実態」をテーマにお伝えしたいと思います。
・現職が情報共有が少ないとお嘆きの方へ
・コミュニケーションを上手くなりたいとお考えの方へ
・職場の人間関係でお悩みの方へ
・仕事上のチームワークは必須だが、それ以上に「深く人間関係をつくる」必要はない
・「仲が良い」はチームワークではない
介護・福祉の仕事で情報共有の不足が招く事故の実態
情報共有が不足している介護・福祉の職場は、事故発生率が高いと思います。
よって、就職や転職の際には「情報共有に重きをおいていない職場は、避けたほうが良い」と思います。
情報共有を優先しているかどうかは、実際のところ働いてわかることが多いです。
働いてわかることが多いですが職場見学や、採用面接時の時の「逆質問」で聞いてみるといいでしょう。
情報共有において ICT 技術を活用している事業所も多くありますが、 それだけに頼らず対面式の会議などの、コミュニケーションの場をもっていることが必要です。
理由は、「情報共有」は場合によっては ICT 技術に頼りすぎると、「齟齬が多くなる」ことも多いためです。
ですので、対面式のコミュニケーションが、結果として人間関係に良い影響を与えることも多いのです。
介護・福祉の仕事で情報共有が不足する理由
介護職福祉職はチームワークが必須といわれている仕事であるのに、「情報共有不足」「コミュニケーションの不足」が起きている理由について、経験からお話ししたいと思います。
介護・福祉の仕事で情報共有が不足する理由：「ゆとり」がない
介護・福祉の職場に関しては、「タイトなスケジュールをこなしている」事業所も多いです。
「全員が一度に集まる」そして「情報共有する」
その時間すら「ない」とする事業所も少なくないです。
職員同士が情報共有できる時間が、圧倒的に不足しています。
介護・福祉の仕事で、情報共有が職員同士で取れない状況は対象者・利用者の人達を「危険な状況にする」ことに直結します。
例）
利用者の中には「状態が悪くなった時のみ服薬を行う」方がいらっしゃいます。
ですので、ルーティンの服薬というわけではありません。
それを「知っている職員」と「知らない職員」がいます。
上記の状態が、非常に危険な状況であることは容易にイメージできると思います。
「知らない職員」が、「状態の悪い利用者」を発見した場合、「服用する行為」が遅れてしまうことになります。
ですので、情報共有は「常に・頻繁に・濃密に行うべき」なのです。
介護・福祉の仕事で情報共有が不足する理由：報告のテンプレートがない
「報告・連絡・相談」の技術として、「何を報告すればいいのか？」「報告しづらい」そのようなこともあります。
「報告しづらい」は、人間関係が関係していることもありますが、上手く口頭で説明することができずに「報告しづらい」こともあります。
そのため職員自身は、報告を「詳細」にしようと努力しますが、時間がない中で、報告しなければなりませんので、コンパクトに話してしまうこともあります。
また、コンパクトに報告することを求められます。
この「コンパクトに話すこと」に関して結果として、「伝わっていない」ということもあります。
これが「情報共有の不足」を招きます。
何を報告すればいいのか？
どのように報告すればいいのか？
圧倒的に教育の時間が足りていないのです。
それを回避するために報告のテンプレートを使用している事業所もあります。
介護・福祉の仕事で情報共有が不足する理由：ICT技術導入の難しさ
「情報共有の重要性」を感じながらも、改善できない事業所は多いです。
そのため、介護・福祉の現場にICT 技術を導入することはメリットが大きいと言えますが、その反面強いデメリットもあります。
常にリアルタイムで、情報共有ができるような「ICT 技術を導入している」事業所もありますが、「その技術を現場で誰しもが反映できる状況」にならなければなりません。
導入するだけで「満足して結果として教育が全くなく、意味がない」こともありえます。
職員全体に「ICT技術での業務」を押し付けると「ICT・PCアレルギー」の職員が増えるだけです。
介護・福祉の職場は、年配の職員や気軽に働きたいパート職員の方もたくさんいます。
押し付ける環境は望ましいものではありません。
典型的に「ICT技術の導入で自己満足している事業所」の多いケースとして、ICTスキルに長けている職員に「業務負担が集中する」状況が発生します。
ICT技術は「全員が使えるもの」でないと効力を発揮しないのです。
「身の丈に合わない」ICT技術の導入は「負の面」も生み出す場合があります。
ICT技術に関しては、その導入を「専門業者に一任すること」が多いと思います。
専門の業者が提案してきたものが、「良い」と、業者の判断に任せているような導入であれば「しないほう」が良いかもしれません。
「ICT技術で、情報共有の不足を改善できている職場」は、ICTスキルに長けている職員を多く採用しているか、全職員にICTに関する研修を多く提供しています。
簡単にICTを導入すれば、「情報共有」に関しての解決になると考えるのはよくありません。
基本的に「対面での情報共有」に勝るものはありません。
介護・福祉の仕事でチームワークは情報共有が必要
可能であれば、対面式の情報のやり取りをした方が良いです。
「ニュアンスや、受け取り方の違い」を極力なくすには、対面式で情報共有することが基本です。
事業所はその時間を捻出することをするべきです。
事業所によっては、朝礼・終礼すらないという所もあり、情報共有の優先度を理解しない事業所もあります。
残念ながら「事故を起こす可能性が高い事業所」です。
まとめ：介護や福祉の仕事は情報共有が必須！それができない実態
介護・福祉の仕事は基本的にチームワークです。
「一人で何かを達成できること」はほぼありません。
介護・福祉の仕事は、情報共有をした上で、チームで決定していくことが「基本的な意思決定プロセス」です。
そのため「協調性が高い人が求められる」といわれますが、「組織や人間関係を乱さない」ことに捉えられていることもあります。
協調性の意味その協調性が「人と仲良くできる」レベルのものであれば必要ないです。
チームワークのためには、「仲良くないより、仲良いほうがいい」とは思います。
介護・福祉の仕事は、利用者主体に物事を考えていくことが大原則です。
職員と仲良くする必要はありません。
利用者主体を達成するために「協調すること」が必要なのです。
ですので「質の良い支援・介護」をしていくためには、意見のぶつかり合いがあって当然です。
「意見のぶつかり合い」というと「人間関係が悪い」と考えるかもしれませんが、むしろ「利用者のことを真剣に考えている職員・職場」と言えますので、「働きやすい」といえます。
ですので「意見を全く言わない職場」は人間関係が悪いことが多いです。
情報共有が「うまくいっている」から、「意見が出る」のです。
情報共有が「うまくいっていない」事業所は「不満」が出ます。
つまり「情報共有がうまくなっていない職場は、事故率が高い上に、人間関係が悪い」のです。
そのような「働きやすい職場」をたくさんの求人票から見つけることは、非常に難しいことです。
下記の記事のノウハウを使うことによって、「働きやすい職場に、転職することが『驚くほど簡単になる』と思います。
参考になれば幸いです。